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1962年10月、ソ連がキューバに核ミサイル基地を建設していることが判明し、米ソ両国は人類史上最も核戦争の危機に接近しました。ケネディ大統領は海上封鎖を実施し、フルシチョフ書記長と激しい外交駆け引きを展開。最終的に、ソ連のミサイル撤去と米国のキューバ不可侵（およびトルコからのミサイル撤去）で合意し衝突は回避されました。この危機は米ソ首脳間のホットライン開設や核実験停止条約締結など、デタント（緊張緩和）への道を開きました。

第二次世界大戦後、アメリカは東西冷戦下でトルーマン・ドクトリンやNATO設立を通じて対外介入を強化し、朝鮮・ベトナム戦争へと足を踏み入れました。国内では1950〜60年代に公民権運動が結実し人種差別の法制度撤廃が進んだ一方、ウォーターゲート事件などの政治不信も経験しました。冷戦終結後は9・11テロを機に対テロ戦争へ突入。激動の主要事件を経て、軍事超大国としての地位と引き換えに国内の多様化と分断を深めました。

冷戦下の共産主義拡大（ドミノ理論）を防ぐため、アメリカはベトナム戦争へ本格介入しました。しかし、過酷なジャングル戦と北ベトナム側のゲリラ戦術により戦況は泥沼化。史上初の「テレビ戦争」として惨状が日常報道されたことで全米に大規模な反戦運動が巻き起こりました。1973年の撤退と1975年のサイゴン落城は合衆国に敗北感を与え、対外介入への警戒感（ベトナム・シンドローム）と政治不信、社会の深い分断を残しました。

1947年から1991年にかけ、アメリカ率いる資本主義陣営とソ連率いる共産主義陣営が世界的覇権をめぐり対立しました。軍拡競争や宇宙開発、朝鮮・ベトナムでの代理戦争、キューバ危機など緊張が続きました。アメリカはトルーマン・ドクトリンやNATO結成を通じ「共産主義封じ込め」を推進。1991年のソ連崩壊により冷戦は終結し、アメリカ一極体制が確立されましたが、多大な軍事費と国内の思想的・社会的分断を残しました。

第二次世界大戦後、アメリカはソ連との冷戦下で「封じ込め政策」を掲げ、朝鮮戦争やベトナム戦争などの代理戦争へ介入しました。特にベトナムでの苦戦は国内で激しい反戦運動を呼び、対外戦略の再考を迫られました。冷戦終結後は、湾岸戦争や9・11テロ後の「対テロ戦争」（アフガニスタン・イラク）へと戦火が波及。一連の戦争は軍事超大国としての役割を強化した反面、巨額の財政負担や社会の分断、国際的指導力の不確実性を生みました。

1918年、第一次世界大戦の最中に発生したスペインかぜ（インフルエンザ・パンデミック）は、全米およびニューヨーク市を猛烈な勢いで襲いました。兵士の移動や戦時下の集会が感染を急拡散させ、若年層を中心に無数の死者を出しました。医療体制の逼迫や公共施設の閉鎖が相次ぎ、都市機能と社会生活は深刻な打撃を受けました。戦争の陰で多大な人命が失われたこの大流行は、近代的な公衆衛生体制の重要性を強く認識させる契機となりました。

1945年2月、米英ソの首脳（ルーズベルト、チャーチル、スターリン）がクリミア半島に集い、第二次世界大戦の終結と戦後処理について協議しました。ドイツの分割統治や国際連合の設立、ソ連の対日参戦などが合意されました。対日戦の早期終結を目指した協定は成立したものの、東欧における勢力圏をめぐる思惑の違いが露呈。この会談で形成された「ヤルタ体制」は、戦後の東西冷戦構造を決定づける要因となりました。

1929年に始まった世界恐慌に対し、F・ローズヴェルト大統領は「救済・回復・改革」を掲げるニューディール政策を推進しました。TVA（テネシー川流域開発公社）などの公共事業による雇用創出や、社会保障法の制定、金融システムの改革を実施。自由放任主義から政府が積極的に経済・社会へ介入する「大きな政府」へと国家構造を転換させ、国民の福祉と労働権を保障する現代アメリカ福祉国家の基礎を築きました。

19世紀末の米西戦争による海外領土獲得を皮切りに、アメリカは伝統的な孤立主義を脱し太平洋やカリブ海への覇権を拡大しました。革新主義運動による国内改革を経て、第一次世界大戦への参戦により世界最大の債権国へ浮上。世界恐慌の混乱を「ニューディール政策」で乗り越えた後、第二次世界大戦で圧倒的な軍事・産業能力を発揮しました。一連の激動は旧欧州中心の国際秩序を激変させ、合衆国を超大国へと押し上げました。

1941年の真珠湾攻撃を受け参戦したアメリカは、二正面作戦を展開し連合国の勝利に決定的な役割を果たしました。「民主主義の工廠」として圧巻の産業能力を発揮して物資を供給したほか、新兵器の開発や軍事力を展開。戦後は国際連合やブレットンウッズ体制の主導権を握り、核兵器の独占と経済的優位性を背景に、世界秩序を牽引する絶対的な超大国としての地位を不動のものとしました。