グラフシェア

第二次世界大戦後、アメリカはソ連との冷戦下で「封じ込め政策」を掲げ、朝鮮戦争やベトナム戦争などの代理戦争へ介入しました。特にベトナムでの苦戦は国内で激しい反戦運動を呼び、対外戦略の再考を迫られました。冷戦終結後は、湾岸戦争や9・11テロ後の「対テロ戦争」（アフガニスタン・イラク）へと戦火が波及。一連の戦争は軍事超大国としての役割を強化した反面、巨額の財政負担や社会の分断、国際的指導力の不確実性を生みました。

1918年、第一次世界大戦の最中に発生したスペインかぜ（インフルエンザ・パンデミック）は、全米およびニューヨーク市を猛烈な勢いで襲いました。兵士の移動や戦時下の集会が感染を急拡散させ、若年層を中心に無数の死者を出しました。医療体制の逼迫や公共施設の閉鎖が相次ぎ、都市機能と社会生活は深刻な打撃を受けました。戦争の陰で多大な人命が失われたこの大流行は、近代的な公衆衛生体制の重要性を強く認識させる契機となりました。

1945年2月、米英ソの首脳（ルーズベルト、チャーチル、スターリン）がクリミア半島に集い、第二次世界大戦の終結と戦後処理について協議しました。ドイツの分割統治や国際連合の設立、ソ連の対日参戦などが合意されました。対日戦の早期終結を目指した協定は成立したものの、東欧における勢力圏をめぐる思惑の違いが露呈。この会談で形成された「ヤルタ体制」は、戦後の東西冷戦構造を決定づける要因となりました。

1929年に始まった世界恐慌に対し、F・ローズヴェルト大統領は「救済・回復・改革」を掲げるニューディール政策を推進しました。TVA（テネシー川流域開発公社）などの公共事業による雇用創出や、社会保障法の制定、金融システムの改革を実施。自由放任主義から政府が積極的に経済・社会へ介入する「大きな政府」へと国家構造を転換させ、国民の福祉と労働権を保障する現代アメリカ福祉国家の基礎を築きました。

19世紀末の米西戦争による海外領土獲得を皮切りに、アメリカは伝統的な孤立主義を脱し太平洋やカリブ海への覇権を拡大しました。革新主義運動による国内改革を経て、第一次世界大戦への参戦により世界最大の債権国へ浮上。世界恐慌の混乱を「ニューディール政策」で乗り越えた後、第二次世界大戦で圧倒的な軍事・産業能力を発揮しました。一連の激動は旧欧州中心の国際秩序を激変させ、合衆国を超大国へと押し上げました。

1941年の真珠湾攻撃を受け参戦したアメリカは、二正面作戦を展開し連合国の勝利に決定的な役割を果たしました。「民主主義の工廠」として圧巻の産業能力を発揮して物資を供給したほか、新兵器の開発や軍事力を展開。戦後は国際連合やブレットンウッズ体制の主導権を握り、核兵器の独占と経済的優位性を背景に、世界秩序を牽引する絶対的な超大国としての地位を不動のものとしました。

1917年、アメリカは無制限潜水艦作戦やジマーマン電報を契機に第一次世界大戦へ参戦しました。中立を維持してきた連合国側への物資支援に加え、大量の米軍派遣により連合国の勝利を決定づけました。戦後、ウィルソン大統領は「十四ヵ条の平和原則」を提唱し、国際連盟の設立を主導。参戦を通じて債務国から世界最大の債権国へと一気に転換した合衆国は、国際政治・経済の中心地としての覇権を確立する重要な一歩を踏み出しました。

1898年、メイン号爆破事件などを契機に発生した米西戦争で、合衆国はスペインを圧倒し短期間で勝利を収めました。パリ条約によりフィリピン、プエルトリコ、グアムを獲得し、キューバを事実上の保護国化。同時にハワイを併合することで、合衆国は従来のフロンティア開拓から海外進出へと舵を切り、太平洋とカリブ海における帝国主義国家としての地位を確立。世界列強の仲間入りを果たす決定的な史的転換点となりました。

19世紀末の米西戦争でカリブ海や太平洋の領土を獲得した合衆国は、従来の孤立主義を脱して帝国主義政策を展開しました。第一次世界大戦への参戦によって世界の政治・経済の中心へと浮上し、続く第二次世界大戦では圧倒的な生産能力と軍事力を行使して連合国を勝利へ導きました。一連の主要な戦争への関与を通じて対外介入戦略を確立した合衆国は、旧来の欧州帝国主義秩序を打破し、20世紀後半の超大国としての地位を不動のものとしました。

1863年、リンカーン大統領は反乱地域における奴隷の即時無条件解放を命じる「奴隷解放宣言」を発令しました。この宣言により南北戦争は単なる「連邦維持」から「人権擁護と奴隷制廃止」を懸けた正義の戦いへと決定的に変容しました。これにより黒人兵士の連邦軍参戦への道が拓かれ戦力が大幅に強化されたほか、英仏など欧州主要国の南部承認を阻む外交的勝利をもたらし、戦後の憲法修正第13条（奴隷制全廃）へと至る決定打となりました。