アメリカ史

マイケル・キング（後のマーティン・ルーサー・キング・シニア）は、ジョージア州出身の牧師・社会運動家です。エベネザー・バプテスト教会のリーダーとして信仰活動を通じたコミュニティの結束を主導。アフリカ系教員の等倍賃金要求運動や投票権獲得運動の先頭に立ち、初期の公民権活動の土台を築きました。息子であるMLKジュニアの思想と指導者像に多大な影響を与え、冷戦期の差別撤廃運動を陰から支え続けました。

冷戦下のアメリカにおいて、キング家はアフリカ系アメリカ人の権利擁護と非暴力公民権運動の中心的存在として活躍しました。マーティン・ルーサー・キング・ジュニア牧師はワシントン大行進やセルマの行進を主導し、1964年の公民権法成立に決定的な貢献を果たしました。彼の暗殺後も妻コレッタ・スコット・キングらが遺志を継ぎ、人種差別撤廃や経済的平等、非暴力平和主義を掲げて近代社会運動に多大な影響を与え続けました。

クロード・デンソン・ペッパーは、アラバマ州に生まれフロリダ州選出の連邦上院議員を務めた政治家です。F・ルーズベルト大統領のニューディール政策を熱烈に支持し、最低賃金の導入など労働者の権利擁護に尽力しました。外交面では第二次世界大戦前の孤立主義に強く反対し、武器貸与法（レントリース法）の成立を議会で主導。戦後も高齢者福祉や医療改革の推進者として長年にわたり国政に強い影響力を保持し続けました。

ジェームズ・フランシス・バーンズは、サウスカロライナ州出身で、上院議員、最高裁判事、国務長官を歴任した政治家です。第二次世界大戦中、F・ルーズベルト大統領のもとで戦時動員局長官に就任し、「国内大統領」と呼ばれるほどの絶大な権限で全米の戦時経済と物資配分を統括しました。戦後はトルーマン政権の国務長官としてヤルタ会談やポツダム会談に参加し、原爆投下決断への関与や対ソ冷戦初期の外交方針策定に大きな影響を与えました。

バイロン・パットン・ハリスン（パット・ハリスン）は、ミシシッピ州出身の政治家で、下院議員を経て連邦上院議員を務めた人物です。上院財政委員会（税制委員会）委員長としてF・ルーズベルト政権の要を担い、1935年の社会保障法制定や各種増税法案の可決を主導。世界恐慌からの脱却を目指すニューディール政策の資金手当てを行うとともに、第二次世界大戦を前にした軍事費調達のための戦時財政の基礎を確立しました。

トーマス・テリー・コナリー（トム・コナリー）は、テキサス州出身の政治家で、下院議員および連邦上院議員を務めた外交の重鎮です。第二次世界大戦期から戦後にかけて上院外交委員会委員長を歴任。共和党のヴァンデンバーグ議員とともに超党派外交を展開し、連合国の勝利と戦後秩序形成を主導しました。1945年のサンフランシスコ会議に米国代表として参加して国際連合憲章の策定に寄与し、国連加盟の条約批准を上院で可決させました。

アルベン・ウィリアム・バークリー（ウィリー・アルベン・バークリー）は、ケンタッキー州出身の政治家で、後に第35代副大統領を務めた人物です。下院議員を経て連邦上院議員となり、1937年から10年間にわたり上院多数党院内総務として議会を主導。F・ルーズベルト政権のニューディール立法や第二次世界大戦中の武器貸与法案など戦時立法の成立を支え、戦後のトルーマン政権下でも要職を歴任して合衆国の指導力を支えました。

ジョン・ナンス・ガーナーは、テキサス州出身の政治家であり、第44代下院議長およびF・ルーズベルト政権の副大統領（第32代）を務めた人物です。「サボテン・ジャック」の愛称で親しまれ、強力な議会統率力を発揮。世界恐慌期の「最初の100日」において、数々のニューディール法案の議会可決を主導しました。後に保守派として労働政策や大統領3選に反対して政権と離反したものの、米国の危機対応を議会側から支えました。

カーター・グラス（ジョージ・カーター・グラス）は、ヴァージニア州出身の政治家・新聞出版者です。下院銀行通貨委員会委員長として連邦準備法（FRB創設）の成立を主導し、ウィルソン政権下で財務長官を務めました。後に上院議員へ転身し、世界恐慌下の1933年には商業銀行と投資銀行の分離を定めた「グラス・スティーガル法」を制定。2つの大戦期を通じて米国の金融・通貨制度の根幹を築き上げました。

19世紀末から二つの世界大戦期にかけて、南部の政治家たちは国政の中心へと復権しました。ウィルソンやF・ルーズベルト政権下で、コーデル・ハルやカーター・グラスなどの南部出身者が国務長官や財務長官、議会主要委員会の要職を独占。対外介入や戦時動員を主導するとともに、軍事基地の誘致やインフラ投資を通じて地元南部の産業化を強力に推進し、旧南部の経済的落後からの脱却と連邦内での地位向上を果たしました。