2025年最新版：日本の電池支出都市別ランキングと地域消費の傾向

2025年4月時点で、日本の電池に対する世帯あたりの月間支出は全国平均で162円。最も支出が多いのは横浜市（399円）で、新潟市、札幌市、千葉市が続く。特に新潟市では前年比+535.3%と大幅な増加が見られ、購入頻度でも全国トップの0.39回を記録。寒冷地や高齢化の進む地域で支出が高くなる傾向があり、災害対策やリモコン需要なども要因として推察される。

電池の月間支出ランキング（二人以上世帯）

2025年9月

降順昇順

	都市名	支出額[円]	全国比[%]	前年同月比[%]
	全国	181	100	+5.233
1	大阪市	430	237.6	+182.9
2	北九州市	367	202.8	+239.8
3	津市	365	201.7	+168.4
4	相模原市	305	168.5	+49.51
5	高知市	277	153	+197.8
6	岡山市	264	145.9	-13.16
7	長崎市	260	143.6	-32.64
8	岐阜市	257	142	+159.6
9	横浜市	241	133.1	+21.72
10	福岡市	238	131.5	+42.51
11	高松市	236	130.4	-16.31
12	山口市	223	123.2	+137.2
13	福井市	214	118.2	+146
14	新潟市	208	114.9	+41.5
15	青森市	198	109.4	+30.26
16	松江市	186	102.8	+29.17
17	和歌山市	181	100	+6.471
18	熊本市	180	99.45	+83.67
19	宮崎市	180	99.45	+57.89
20	千葉市	177	97.79	-12.81
21	さいたま市	163	90.06	+41.74
22	前橋市	161	88.95	-43.31
23	東京都区部	151	83.43	-24.12
24	奈良市	150	82.87	-16.67
25	長野市	146	80.66	-52.9
26	京都市	144	79.56	+6.667
27	盛岡市	142	78.45	+86.84
28	札幌市	140	77.35	-4.11
29	鹿児島市	137	75.69	-39.65
30	大津市	137	75.69	-45.42
31	佐賀市	132	72.93	-33.67
32	鳥取市	131	72.38	-23.39
33	水戸市	128	70.72	+9.402
34	名古屋市	128	70.72	-24.71
35	徳島市	127	70.17	-4.511
36	宇都宮市	122	67.4	-51.78
37	神戸市	121	66.85	+14.15
38	秋田市	119	65.75	-34.97
39	堺市	118	65.19	-41.87
40	大分市	114	62.98	-42.13
41	仙台市	111	61.33	+117.6
42	松山市	109	60.22	+53.52
43	山形市	107	59.12	+33.75
44	富山市	105	58.01	-14.63
45	浜松市	99	54.7	-63.47
46	静岡市	97	53.59	-38.22
47	那覇市	92	50.83	+50.82
48	広島市	91	50.28	-43.13
49	甲府市	87	48.07	-45.28
50	金沢市	81	44.75	-59.7
51	福島市	78	43.09	-73.65
52	川崎市	70	38.67	-75.09

月間支出の推移

世帯当りの月間購入回数

2025年9月

降順昇順

	都市名	購入回数[回]	全国比	前年同月比[%]
	全国	0.22	100	-12
1	高松市	0.36	163.6	-5.263
2	佐賀市	0.34	154.5	-2.857
3	宮崎市	0.33	150	+32
4	新潟市	0.32	145.5	+28
5	長崎市	0.31	140.9	-8.824
6	熊本市	0.31	140.9	+55
7	徳島市	0.31	140.9	-3.125
8	千葉市	0.31	140.9	+19.23
9	福岡市	0.3	136.4	-9.091
10	神戸市	0.3	136.4	+76.47
11	山口市	0.3	136.4	+100
12	北九州市	0.3	136.4	+30.43
13	京都市	0.3	136.4	+100
14	津市	0.29	131.8	+45
15	岐阜市	0.29	131.8	+81.25
16	和歌山市	0.28	127.3	+3.704
17	長野市	0.26	118.2	+30
18	松山市	0.26	118.2	+62.5
19	東京都区部	0.26	118.2	-3.704
20	札幌市	0.26	118.2	-18.75
21	横浜市	0.25	113.6	+4.167
22	岡山市	0.25	113.6	-28.57
23	前橋市	0.25	113.6	-19.35
24	盛岡市	0.24	109.1	+84.62
25	静岡市	0.23	104.5	+27.78
26	秋田市	0.23	104.5	-25.81
27	堺市	0.23	104.5	-32.35
28	さいたま市	0.23	104.5	-11.54
29	浜松市	0.22	100	-24.14
30	松江市	0.22	100	-8.333
31	大津市	0.22	100	-29.03
32	名古屋市	0.22	100	-15.38
33	那覇市	0.21	95.45	+16.67
34	福井市	0.21	95.45	+31.25
35	大分市	0.21	95.45	-22.22
36	仙台市	0.21	95.45	+75
37	水戸市	0.2	90.91	+33.33
38	大阪市	0.2	90.91	-33.33
39	鹿児島市	0.19	86.36	-42.42
40	相模原市	0.19	86.36	-13.64
41	青森市	0.18	81.82	-47.06
42	金沢市	0.18	81.82	-41.94
43	広島市	0.18	81.82	-25
44	甲府市	0.17	77.27	-29.17
45	富山市	0.17	77.27	-29.17
46	奈良市	0.17	77.27	-32
47	鳥取市	0.16	72.73	-44.83
48	福島市	0.16	72.73	-54.29
49	川崎市	0.16	72.73	-48.39
50	高知市	0.13	59.09	-31.58
51	山形市	0.13	59.09	-7.143
52	宇都宮市	0.12	54.55	-70.73

月間購入回数の推移

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電池の月間支出の現状と今後

日本における「電池」への支出は、2008年から2025年の長期的なスパンではおおむね安定的に推移している。2025年4月の全国平均は月162円であり、前年同月比で+7.285%の増加となった。これは新型家電の普及や備蓄意識の高まり、また高齢世帯での電池使用機器（リモコン・血圧計・懐中電灯など）の需要によるものと考えられる。

都市別に見る電池支出の上位地域

横浜市（399円／前年比+124.2%、平均回数0.23回）

大都市圏ながらも支出額は突出しており、家電所有率の高さや災害備蓄意識が影響か。マンション住まいでも備蓄を行う家庭が多い可能性。

札幌市（374円／+59.15%）

寒冷地特有の暖房機器用リモコンや乾電池式時計などの利用頻度の高さが背景にある。電池が早く消耗する冬季の影響も。

千葉市（343円／+157.9%）

首都圏でも支出が急増。リモートワークや小型家電の増加が原因と考えられる。

新潟市（324円／+535.3%、購入回数0.39回）

全国で最も購入頻度が高い都市。高齢者世帯の多さや寒冷地特性、災害備蓄の習慣が複合的に影響している可能性。

松江市（310円／+138.5%、回数0.29回）

地方中核都市として、スーパーやホームセンターでの安価購入の動機が強く、日用品としての電池購入が根強い。

購買頻度から見る使用実態

全国平均の電池購入回数は月0.22回であり、月1回以下の非常に低い水準。ただし、新潟市（0.39回）、宮崎市（0.36回）、高松市（0.31回）などは、ほぼ3ヶ月に1回以上購入している計算になる。これらの地域では以下の傾向が考えられる：

家庭用機器の乾電池依存率が高い
日用品購入の習慣が店舗利用ベースである
地域特有のイベントや季節要因（例：雪かき道具のLEDライト使用など）

前年比の動向から読み取れる地域性

急増が目立つ都市として、新潟市（+535.3%）、徳島市（+376.5%）、松江市（+138.5%）、鹿児島市（+130.3%）などが挙げられる。これらは大規模消費地とは異なり、ローカルな生活様式の影響を強く受ける。また、災害や停電など、「備え」としての電池需要の波も、統計上は年単位で顕著に現れる。

1方で、広島市（-21.95%）や浜松市（-11.11%）など、マイナス成長の都市も存在する。これは太陽光充電器やUSB式製品などへの移行が進んでいる可能性がある。

今後の展望と課題

エネループなどの充電式電池の浸透　消費者のエコ意識と経済性志向により、乾電池から充電池へ移行が進むことで、今後は「購入回数は減るが単価は上がる」という傾向が強まると予測される。
災害対策としての「電池需要の季節性」　豪雪地帯や台風常襲地域では、秋冬にかけて懐中電灯・ラジオ・LEDランタンなどの使用が集中する傾向がある。
高齢化社会と電池依存家電の普及　血圧計・補聴器・センサー系機器など、電池で動く医療・介護系家電の需要は今後も持続的に拡大すると予想される。

まとめ

電池の月間支出は全体としては緩やかな増加傾向を示しつつも、都市ごとに大きな差がある。新潟市や札幌市などの寒冷地・高齢化地域では使用頻度・支出額ともに高く、生活スタイルや地域特性が色濃く反映されている。今後は充電式電池への移行やデバイスの多様化によって、「支出の質」が問われる時代になるといえる。