オイル交換の価格動向と都市別特徴:価格上昇の要因と地域差を解説

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2025年5月時点での全国のオイル交換1回の平均価格は4,784円で、福島や新潟、長野などの雪国地域では6,000円超と高価格帯を記録。札幌や松山も上昇が目立ち、原油価格や人件費、オイルの高品質化が価格上昇の主因。今後も価格上昇が続く見通しで、EVの普及など市場構造の変化も影響を与える可能性がある。

都市別のオイル交換1回の相場価格

2025年6月
降順昇順
都市最新値[円]前年同月比[%]
平均4792+4.276
1福島6375+7.143
2新潟6315+21.68
3長野6220+4.415
4札幌6170+12.39
5松山6155+3.97
6鳥取6055
7仙台6040+4.679
8山形5808
9金沢5605+2.844
10東京都区部5529+3.288
11岡山5456+68.14
12長崎5328+2.108
13秋田5040+5.044
14山口5020-7.38
15熊本4955+11.85
16神戸4895
17富山4850-5.642
18甲府4840
19佐賀4830-5.848
204818+28.58
21徳島4800+18.81
22京都4770+1.059
23広島4758+9.505
24岐阜4757-6.211
25静岡4755
26横浜4625+1.648
27千葉4620
28奈良4525
29宮崎4505-4.251
30大津4490
31福岡4457-2.686
32前橋4415+10.38
33高松4369
34松江4359
35名古屋4341+30.75
36青森4308
37和歌山4255-3.405
38大阪4212+7.807
39さいたま4180-9.13
40宇都宮4116+9.468
41高知3900+14.71
42那覇3763
43水戸3730+17.3
44大分3590-1.374
45盛岡3540-11.28
46福井3400
47鹿児島3364
オイル交換1回

詳細なデータとグラフ

オイル交換の小売価格の相場と推移

2025年5月時点での全国平均のオイル交換価格は4,784円です。これは過去25年のデータで見ると、着実な上昇トレンドを示しており、前年同月比でも+5.629%の上昇となっています。

高価格帯では、福島(6,375円)新潟(6,315円)、長野(6,220円)などが上位を占めており、地方都市でもかなり高い水準に達していることがわかります。対照的に、平均を大きく下回る都市はこのリストには現れていませんが、都市部よりも郊外の競争が少ないエリアの方が価格が高い傾向にあります。


都市別の傾向と特徴

北日本・山間部における高価格傾向

  • 福島、新潟、長野、山形などの地域は、いずれも積雪地帯に位置し、冬場の運転頻度や車の負荷が高いため、メンテナンスの重要性が高く、価格も上がりやすい傾向にあります。

  • 特に新潟(+21.68%)や札幌(+12.39%)などは、前年比で大きな上昇率を記録しており、エネルギー価格の上昇や、寒冷地特有の添加剤入り高品質オイルの使用が影響していると推察されます。

都市部における価格の堅調な維持

  • 東京都区部(5,458円)は上位には位置しているものの、前年比+1.962%と比較的緩やかな上昇にとどまっています。これは、店舗間競争が激しく、価格競争が存在することや、量販店のキャンペーンやパック料金の普及によって価格が抑えられているためです。

西日本では松山(6,155円)、鳥取(6,055円)などが高価格帯

  • これらの地域ではディーラー依存度が高く、地場整備工場が強いため、大手チェーン型の低価格サービスの普及が限定的なことが価格の高さに影響していると考えられます。


過去からの価格推移

オイル交換価格は、2000年代初頭には全国平均で3,000円台後半〜4,000円前半で推移していました。しかし、2010年代後半以降にかけてじわじわと上昇し、2020年以降は下記の要因によって明確な上昇局面に入っています。

  • 原材料価格の高騰(ベースオイル・添加剤)

  • 労務費(整備士の人件費)の上昇

  • 店舗の設備投資やサービス高付加価値化(オイルの種類増加、説明対応など)

  • 環境対応型オイル(低燃費車向け・エコカー用)の導入によるコスト増

特に、ウクライナ危機や原油価格高騰の影響を受けた2022〜2023年以降は上昇率が明確になり、前年比5〜10%の上昇は珍しくない状況になっています。


価格高騰の背景と今後の展望

主な価格上昇要因

  1. 原材料費の国際価格の高止まり オイルは原油由来であるため、国際市況の影響を強く受けます。ベースオイルや特殊添加剤の価格が上がれば、小売価格も上昇せざるを得ません。

  2. 整備士不足とサービス料金の見直し 技術職不足により、メンテナンス作業の人件費も上昇傾向。簡易作業に見えるオイル交換も、人材価値が高まる中で料金見直しの動きが進行中です。

  3. 高品質化の流れと安全志向 近年の車両は高性能化が進み、指定オイルの粘度や性能も多様化しています。結果として、ユーザーが「安さより安心」を選ぶ流れが生まれ、店舗側も高価格帯のオイルを推奨する傾向に。

今後の展望

今後も、エネルギー価格と人件費の推移に連動して、価格はさらに上昇する可能性が高いです。ただし、カー用品チェーンやガソリンスタンドの価格競争が再燃すれば、1定の抑制力となる可能性もあります。

また、電気自動車(EV)の普及によりオイル交換需要が減少すれば、整備業界の構造転換が価格にも影響を与えるでしょう。

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