フィットネスクラブ使用料の地域差と価格動向｜全国平均と今後の展望

2025年4月のフィットネスクラブ平均月額使用料は1.084万円。名古屋や横浜など都市部では価格上昇が顕著で、高齢化や健康志向の高まりが影響。地方では価格を抑える動きもあり、都市間で最大6000円超の差がある。今後はサービスの二極化が進展。

日本では2000年代後半から生活習慣病予防や高齢化対策の1環として、フィットネスクラブの利用が徐々に浸透してきました。特に2020年以降、コロナ禍による自宅待機と健康志向の高まりにより再注目され、利用者数の増加とともに価格も上昇傾向にあります。価格は単なる運動費用ではなく、生活投資の1部として扱われるようになっています。

全国平均の推移と現在の水準

• 2025年4月の全国平均月額利用料：10,840円

• 2010年時点ではおよそ7,500〜8,000円が1般的であり、15年で約30〜40%の上昇

• 主な要因：施設のサービス多様化、トレーナーの専門化、光熱費や人件費の上昇

高価格帯都市の傾向と要因分析

名古屋（14,010円／+4.942%）

全国最高額。要因としては：

• 都市型プレミアムジムの台頭

• トレーニングに加え、スパや食事管理など高付加価値サービスをパッケージ

• 競合が多く、逆に高価格・高品質で差別化

水戸・神戸・横浜（13,480〜13,920円）

• いずれも人口密集地域で競争激化

• 特に横浜（+5.603%）は、都心型フィットネスの都外移転傾向を受けて新規開業が続き価格上昇

大阪（12,930円／+3.982%）、長崎（12,710円／+0.873%）

• 大阪は大都市の中でも24時間ジムと高級施設の2極化が進行中

• 長崎は高価格だが、上昇幅は少なく安定価格ゾーン

低価格帯都市の背景と維持要因

札幌（7,870円）、山口（7,920円／+5.882%）

• 地方都市では不動産価格が低く、施設運営コストが安い

• 札幌は学生・高齢者向けの割引制度も多く、平均を押し下げ

松江（8,300円／-19.35%）、高知（9,350円／-9.091%）

• 特筆すべきは大幅値下げ。松江では地域型公共施設や自治体の補助が影響していると考えられる

• 高知も民間ジムの会員離脱を防ぐための価格見直し

長野（9,240円／+9.804%）、松山（9,300円／+5.625%）、金沢（9,300円／+4.969%）

• 地方中核都市では価格改定の動きが顕著

• インバウンドや地方移住者向けに新しいサービス形態が登場

価格上昇の要因分析

設備・人件費の上昇

• 最新のマシン導入、サウナ・プールなどの複合施設化

• トレーナーの専門資格保持が進み、人件費が上昇

サブスクリプション経済との融合

• 月額制で「使い放題」の形態が主流となる中で、利用頻度と価格のバランス調整

• スマートフォン連携、パーソナルAIトレーニングの導入で機能面の充実により価格上昇

コロナ禍からの回復

• 1時的に退会者が増えた2020～2022年を経て、経営再建を図るための価格是正

• 感染症対策費用（換気・消毒等）も価格に反映

都市別傾向と価格格差の構造

都市型 vs 地方型ジムのビジネスモデル差

• 都市部では会員数を抑えた高品質型（パーソナル型）が増加

• 地方では広域・低価格の総合施設が中心

公営施設との競合

• 地方では市営体育館や総合運動公園が月額数千円で利用できるケースもあり、民間価格を抑制

健康意識と可処分所得の関係

• 可処分所得の高い都市（名古屋・横浜）は健康投資意識も高く、価格が上昇しやすい

• 逆に、所得が中低層中心のエリアでは価格弾力性に配慮

今後の展望と課題

高齢者・低所得者向け価格設計の重要性

• 健康寿命延伸には、高齢者が定期的に運動できる環境が必須

• 月額利用料の高騰がアクセス格差を生むリスク

サブスク以外の柔軟な利用制度

• 週末限定プラン、1回利用制、ペア割など選択肢の多様化

• 地方都市では従量課金型や回数券型の導入が進むと見られる

地域ヘルスケア連携の拠点としての進化

• 病院・薬局と連携したメディカルフィットネス

• 地域包括ケアの1環として行政支援対象となる動きも注目

まとめ — 健康投資としての価格評価

2025年現在、フィットネスクラブの使用料は単なる運動費用ではなく、「自己投資」として認識されています。都市によっては高級化と価格上昇が続く1方、地方では価格抑制策も講じられています。日本のフィットネス文化は「高価格＝高機能」の路線と「誰でも通える地域ジム」の2極化が今後も続くと見られます。