2025年のきゅうり価格動向|都市別比較と今後の見通し

きゅうり

2025年6月のきゅうり市場は全国平均で320円/kg、前年比+43.71%。札幌や横浜などで高騰し、数量は主要都市で軒並み減少。天候不順・物流費上昇・労働力不足が価格上昇の背景。今後は施設栽培と流通改革が鍵。

きゅうりの市場価格

2025年6月
降順昇順
市場卸売価格[円/kg]主要比前年同月比[%]
主要市場320100+43.71
1横浜市342.7107.1+41.79
2札幌市340.7106.5+23.88
3名古屋市335104.7+39.78
4神戸市331.7103.6+49.62
5東京都331.3103.5+48.13
6大阪市325.3101.7+41.25
7金沢市320.7100.2+38.02
8広島市310.396.98+41.27
9京都市304.795.21+47.42
10沖縄県284.788.96+13.41
11高松市280.387.6+37.42
12福岡市277.786.77+61.13
13仙台市269.384.17+43.51
14北九州市25880.63+38.21

市場価格の推移

きゅうりの市場価格

全国の卸売数量

2025年6月
降順昇順
市場卸売数量[kt]主要比前年同月比[%]
主要市場13.8100-8.396
1東京都5.12537.13-10.7
2大阪市1.3499.775-13.3
3名古屋市1.3279.615-6.417
4横浜市1.1178.094-5.579
5福岡市1.0647.71-19.27
6札幌市0.9146.623+9.2
7京都市0.6514.717-7
8仙台市0.523.768+2.767
9広島市0.3782.739-6.203
10北九州市0.3542.565-7.33
11神戸市0.3382.449-2.874
12金沢市0.2681.942-22.99
13高松市0.2411.746+21.72
14沖縄県0.1531.109+18.6

卸売数量の推移

きゅうりの卸売数量

カテゴリー

詳細なデータとグラフ

きゅうりの卸売り市場の現状と今後

2025年6月の全国主要市場におけるきゅうりの平均市場価格は320円/kgとなり、前年同月比で+43.71%の大幅上昇を記録しました。都市別では横浜市(342.7円/kg)が最高値で、札幌市(340.7円/kg)、名古屋市(335円/kg)と続きます。中でも、神戸市(+49.62%)東京都(+48.13%)、京都市(+47.42%)などで顕著な上昇がみられ、全国的に急騰傾向が強まっています。

1方、卸売数量は全国合計で13.8ktですが、前年同月比で-8.396%の減少となりました。特に福岡市(-19.27%)東京都(-10.7%)、大阪市(-13.3%)など大都市圏で大きな減少が見られますが、札幌市(+9.2%)仙台市(+2.767%)では増加しています。


価格と数量の地域別特徴

高価格帯都市:

  • 横浜・札幌・名古屋・東京・神戸といった政令指定都市が価格上位を占めており、物流コストや需要の集中が価格押し上げ要因。

  • 特に神戸や東京は前年に比べて+40%以上の高騰で、需要に供給が追いついていない構図が明らか。

数量上位都市:

  • 東京都(5.125kt)が圧倒的に多く、大消費地としての存在感がある1方で前年比-10%以上の減少。

  • 大阪市、名古屋市、横浜市も1kt超えだが軒並み数量は前年割れ。札幌市(+9.2%)が唯1堅調。


価格高騰の要因分析

生産地の気象影響:

  • 2025年前半は全国的に高温少雨が続き、露地栽培中心のきゅうりには厳しい環境となった。

  • 病害虫の発生増や生育遅延が各地で報告され、収量の低下に直結。

② 労働力不足と資材高騰:

  • 高齢化と技能実習生減少により、収穫や選別にかかる労働コストが上昇。

  • ビニール資材・肥料・水道光熱費の値上がりが、全体の生産コストに波及。

③ 物流の制約:

  • 物流業界の人手不足や運賃上昇が、特に地方→都市への輸送コストに影響。

  • それが市場価格に転嫁され、消費地ほど価格が高止まりしている。


生産と流通の動向

きゅうりは夏場の代表的な露地野菜であるため、季節性が非常に強く、天候や水資源の影響を受けやすい作物です。

  • 主要産地(群馬、埼玉、福島、宮崎など)では施設栽培の導入も進むが、依然として露地比率が高い。

  • 大都市圏は他府県依存型の傾向が強く、遠距離輸送への依存度も高い。

  • 札幌市や仙台市のように地元生産が比較的安定している地域は、数量減が少なく価格上昇もやや緩やか


今後の展望と課題

  1. 気候変動対策としての施設化とスマート農業の導入が求められる。

  2. 地域間連携による流通コストの平準化(共同輸送やAIによる需給調整)が急務。

  3. 消費者価格の転嫁耐性には限界もあり、価格高騰が消費を抑制する懸念も。

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