相模原・奈良が教科書支出で急上昇!都市別教材購入状況を解説

教育・教養

教科書・参考書の支出は相模原市が3,036円で全国トップ。奈良市、さいたま市、松山市なども大幅増加を見せ、地方・都市問わず家庭の教材購入が活発化。購入回数でも川崎市や東京都区部、山形市などが上昇。地域ごとの教育姿勢の差が支出額・頻度に表れている。

教科書・参考書の月間支出ランキング(二人以上世帯)

2025年9月
降順昇順
都市名支出額[円]全国比[%]前年同月比[%]
全国97100-27.61
1和歌山市595613.4+179.3
2高松市560577.3+1043
3盛岡市477491.8+111.1
4大分市398410.3+172.6
5名古屋市267275.3+196.7
6前橋市191196.9
7堺市180185.6
8広島市177182.5+8750
9山口市176181.4+551.9
10相模原市163168+254.3
11水戸市137141.2+1.481
12鹿児島市134138.1+2.29
13新潟市132136.1+388.9
14静岡市127130.9+149
15徳島市123126.8-34.57
16岐阜市123126.8-51.38
17千葉市120123.7+140
18神戸市109112.4-47.6
19横浜市107110.3+98.15
20富山市106109.3+404.8
21札幌市102105.2-31.54
22津市97100+223.3
23東京都区部9395.88-72.65
24山形市9395.88-5.102
25大津市7981.44+295
26川崎市7476.29-22.11
27金沢市7173.2-37.72
28宇都宮市6971.13-86.03
29大阪市6971.13-13.75
30福島市6162.89
31さいたま市5455.67-85.9
32長野市5354.64-65.58
33宮崎市4445.36+83.33
34奈良市4344.33-65.04
35浜松市3940.21-71.11
36熊本市3637.11-80.95
37松山市3030.93-87.18
38北九州市2323.71+64.29
39秋田市1717.53-97.98
40鳥取市1616.49-84.31
41松江市1616.49-92.34
42佐賀市1515.46-54.55
43那覇市1010.31-71.43
44岡山市11.031-94.44
45高知市00-100
46青森市00-100
47長崎市00
48福岡市00-100
49福井市00-100
50甲府市00-100
51仙台市00-100
52京都市00-100

月間支出の推移

教科書・参考書の支出額

世帯当りの月間購入回数

2025年9月
降順昇順
都市名購入回数[回]全国比前年同月比[%]
全国0.04100
1盛岡市0.11275+120
2広島市0.11275+1000
3高松市0.1250+150
4山口市0.09225+800
5富山市0.09225+800
6堺市0.09225
7津市0.08200+300
8東京都区部0.08200+33.33
9徳島市0.07175-22.22
10川崎市0.07175+250
11名古屋市0.07175
12山形市0.06150+500
13宇都宮市0.06150+100
14大阪市0.06150
15長野市0.05125-44.44
16浜松市0.05125-50
17千葉市0.05125+150
18福島市0.04100
19神戸市0.04100-20
20横浜市0.04100
21松山市0.04100-60
22札幌市0.04100-20
23前橋市0.04100
24さいたま市0.04100-71.43
25静岡市0.0375-25
26相模原市0.0375
27熊本市0.0375-57.14
28水戸市0.0375-50
29岐阜市0.0375-80
30鹿児島市0.0250-66.67
31金沢市0.0250-33.33
32新潟市0.0250+100
33奈良市0.0250-66.67
34大分市0.0250-71.43
35北九州市0.0250+100
36鳥取市0.0125-85.71
37那覇市0.0125-66.67
38秋田市0.0125
39松江市0.0125-66.67
40岡山市0.0125-75
41宮崎市0.0125
42大津市0.0125
43和歌山市0.0125
44佐賀市0.0125-66.67
45高知市00-100
46青森市00-100
47長崎市00
48福岡市00-100
49福井市00-100
50甲府市00-100
51仙台市00-100
52京都市00-100

月間購入回数の推移

各世帯の平均支出頻度

カテゴリー

教育教科書・参考書教養娯楽

詳細なデータとグラフ

教科書・参考書の月間支出の現状と今後

教科書や3考書への支出は、義務教育や高校、大学など幅広い教育段階における基礎的な学習投資と位置づけられます。また、家庭が自主的に補助教材を購入しているかどうかも反映されるため、教育に対する関心や姿勢が地域差として明確に表れる分野です。2025年4月の全国平均は470円で、前年同月比では+3.982%とわずかに増加しています。


支出額トップ ― 相模原市の圧倒的突出

相模原市は最新の支出額が3,036円と、全国平均の6倍以上に達し、前年比でも+2,348%と驚異的な増加を記録しています。月間平均購入回数も0.24回と高く、家庭が自主的に教科書や3考書を多く購入している状況がうかがえます。受験競争の激しい首都圏郊外という立地により、小中学生を中心に3考書需要が1気に高まった可能性が考えられます。


奈良市・さいたま市などの大幅増加

奈良市(1,895円)は前年比+414.9%さいたま市(1,743円)は+1,754%という大幅な伸びを記録。とくにさいたま市は月間平均購入回数が0.29回と全国2位で、家庭学習への意識が高まっている様子が見られます。塾通いと並行して家庭でも教材購入が行われる教育熱心な地域性が反映されていると考えられます。


地方中核都市の支出増加 ― 松山市や青森市の例

松山市(1,186円)や青森市(1,103円)も、前年比でそれぞれ+508.2%+1,708%と非常に大きな増加率を示しています。これらの都市では、地元の教育改革や学力向上施策に連動して、家庭の3考書購入が活発化している可能性があります。

また、宇都宮市(1,161円)も+531%の伸びで、地方でも補助教材への投資が急拡大している傾向が見られます。


大都市圏の安定した支出 ― 名古屋・横浜・京都

名古屋市(1,516円)、横浜市(963円)、京都市(890円)といった大都市でも支出額は全国平均を大きく上回っています。とくに横浜市は前年比+246.4%、京都市も+808.2%と大幅に増加しており、都市部においても家庭学習強化の動きが顕著です。1方、名古屋市では購入回数が0.14回で前年比-17.65%と減少しており、1部では電子教材や塾への依存が進んでいる可能性もあります。


購入回数で見る家庭の教材利用スタイル

全国平均の購入回数は0.09回と低めながら、川崎市(0.31回)さいたま市(0.29回)東京都区部(0.25回)、相模原市(0.24回)など、都市部での教材利用が活発です。長野市(0.19回)山形市(0.23回)なども、前年比+1,800%、+155.6%と大幅に増えており、従来は低かった購入頻度が上昇している点も注目に値します。


まとめ ― 教材支出に見る地域の教育文化

教科書・3考書への支出は、都市ごとの教育文化の差異を如実に表しています。とりわけ相模原市、奈良市、さいたま市などは、家庭が積極的に学習支援を行っている地域であり、今後も教育支出の先導役を担うと見られます。

1方で、全体としての購入回数は依然として低く、教育環境の整備や意識向上が今後の課題です。デジタル教材の普及がこの分野にどのような影響を与えるかも注視する必要があります。

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