温室メロン栽培の推移と県別動向｜静岡・茨城の今後の展望とは

日本の温室メロン栽培は1973年から縮小傾向が続き、2023年時点で栽培面積は0.583khaにとどまる。主産地である静岡県が全体の35.68%を占めるが、近年は減少傾向が顕著。対照的に茨城県は前年より4.46%の増加を見せている。温暖化や高コスト構造、消費の多様化といった課題を抱えながらも、高品質志向や観光農業との連携による差別化戦略が今後の持続的発展の鍵となる。

温室メロンは、施設栽培によって1年を通じて高品質な果実を安定供給することを目的とした高付加価値野菜である。高級フルーツの代表格であり、贈答品や百貨店向けに需要が集中する傾向がある。

全国的な推移と背景（1973～2023年）

温室メロンの栽培面積は1973年以降減少傾向にある。特に1990年代以降は消費者の選好の多様化や価格競争の激化により、施設栽培の維持が難しくなっている。2023年の栽培面積はわずか0.583khaで、施設園芸全体の中でも小規模な領域となっている。

主産地別の特徴と変化

静岡県（0.208kha・前年比-5.455%・全国比35.68%）

全国シェア最大の産地であり、高級メロンブランドとして知られる「クラウンメロン」を中心に栽培。だが、施設老朽化や生産者高齢化の影響で縮小傾向が続いている。

愛知県（0.122kha・前年比-1.613%・全国比20.93%）

温暖な気候と交通の便の良さを生かし、産地市場への供給を支えている。減少幅は小さいが、設備更新コストの負担が大きな課題。

茨城県（0.117kha・前年比+4.464%・全国比20.07%）

唯一前年より増加を見せた県であり、都市近郊の強みを活かして観光農園や直売所需要を獲得。温室メロンの新興地として注目される。

高知県（0.065kha・前年比-7.143%・全国比11.15%）

施設園芸の先進地として知られるが、急速な減少。農業の担い手不足が主因。

千葉・福井・島根県

いずれも0.02kha前後の小規模だが、地域ブランド作りや6次産業化との連携を通じて存続を模索している。

直面する課題

• 高コスト体質：温室栽培は光熱費・設備費が高く、他の果実的野菜に比べて採算が取りにくい。

• 気候変動リスク：温室内の温度管理負担が増大し、夏季の高温障害リスクが上昇。

• 需要の限界：贈答用途中心の需要構造が若年層に合わず、消費層の縮小が進む。

今後の展望と対応策

1. 高付加価値化の継続：糖度・見た目・食感などで徹底的に差別化を図り、価格競争を避ける。

2. 観光農業・体験型販売の推進：特に都市近郊では直売所や摘み取り体験との連携で販路を拡大。

3. ICT・スマート農業の導入：省エネ型の環境制御装置の導入で経営効率を高める。

4. 後継者育成：ブランド化した温室メロンの継承を支援する地域協議体の設立などが望まれる。

結語

温室メロンは高品質・高価格という特徴を持ちながらも、その維持には大きなコストと戦略が必要とされる。静岡のような老舗産地は持続的経営への転換が求められ、茨城のような新興勢力は成長軌道に乗りつつある。今後は“選ばれる果物”としての魅力を保ちつつ、持続可能な形での規模維持が課題となるだろう。