ししとう栽培の都道府県別動向と今後の展望を解説

2023年のししとう作付け面積は全国で0.28千ha、前年比-4.437%と減少傾向。高知県が最大産地だが減少幅も大きく、代わりに宮崎や大分など温暖地での施設栽培が増加。小規模生産が全国に点在する一方で、担い手不足やコスト高が課題。今後は高付加価値品種の開発やスマート農業の導入が重要となる。

2023年

降順昇順

	都道府県	最新値[kha]	全国比[%]	前年比[%]
	全国	0.28	100	-4.437
1	高知	0.039	13.93	-9.302
2	千葉	0.033	11.79
3	山形	0.013	4.643
4	新潟	0.01	3.571	-9.091
5	宮崎	0.01	3.571	+11.11
6	和歌山	0.01	3.571
7	大分	0.009	3.214	+12.5
8	徳島	0.008	2.857	-20
9	岐阜	0.008	2.857
10	兵庫	0.008	2.857
11	三重	0.008	2.857
12	鳥取	0.007	2.5
13	熊本	0.007	2.5	-12.5
14	愛知	0.007	2.5
15	茨城	0.006	2.143	-14.29
16	愛媛	0.006	2.143
17	長野	0.005	1.786
18	京都	0.005	1.786	-16.67
19	鹿児島	0.003	1.071	-25
20	福島	0.003	1.071
21	広島	0.003	1.071
22	島根	0.003	1.071
23	岡山	0.003	1.071
24	宮城	0.003	1.071
25	北海道	0.003	1.071
26	岩手	0.002	0.714
27	沖縄	0.001	0.357	-50
28	青森	0	0

詳細なデータとグラフ

ししとう（しし唐辛子）は、ナス科トウガラシ属の野菜で、辛味の少ないピーマン型唐辛子として家庭料理でもよく利用されています。栽培面積はピーマンやトマトなどの主要野菜に比べると小規模で、地域性や気候適性に応じた作付けがされています。

2023年の全国作付け面積は0.28千haで、前年比-4.437%とやや大きめの減少を示しています。特定地域に偏った生産構造や、市場価格の不安定さが課題となっています。

高知県は0.039千haと、全国最大の作付け面積を持っています。露地・施設を併用し、周年供給の体制をとっていることが特徴です。しかし、前年比-9.302%と比較的大きく落ち込んでおり、施設更新や生産者の高齢化の影響が懸念されます。

また、高知は他の果菜類（ミニトマト、なすなど）との競合が激しく、収益性の面でししとうの優位性が揺らいでいる可能性もあります。

千葉県は0.033千haで2位。京浜市場への近さを活かし、安定した出荷が可能な地域です。前年比増減は不明ですが、年によって変動が大きいため、生産の継続には販路の多様化や契約栽培の強化がカギとなります。

千葉では露地栽培が中心で、比較的短期間で収穫可能な品目として、少量多品目型農業と相性が良い点も注目されます。

山形県の作付け面積は0.013千haと少ないながら、夏季の冷涼な気候を活かした短期間集中栽培が行われています。生産の多くは家庭菜園や地場流通向けで、地元消費型の傾向が強いのが特徴です。

この2県は、冬場でも温暖な気候を利用した施設栽培が盛んで、近年は周年出荷の拡大を目指す動きも見られます。特に増加傾向にある点から、地域としての意欲や、代替作物からの転換が進んでいると考えられます。

このような地域では市場価格が高騰する端境期の出荷を狙う戦略が取られている可能性が高いです。

これらの地域では、地域内流通や直売所向けのししとう栽培が行われています。特に徳島県では大幅な減少が見られ、専業農家の離農や作目転換の兆候があると推測されます。

1方で、岐阜や兵庫では、家庭用・飲食店向けの需要に根ざした栽培が維持されており、出荷量は少ないながらも安定したマーケットを形成しています。

生産者にとっては、ししとうの「ニッチな需要」を狙う市場展開が今後の生き残りの鍵になります。食の多様化に対応した品種育成や、輸出向けの戦略的生産も長期的には重要です。