日本の温室メロン収穫量の動向と県別分析｜静岡・愛知・茨城が中心

日本の温室メロンの収穫量は2023年に15.5ktで、前年比-5.488%と減少傾向にあります。静岡県が全国の34.5%を占め最大の産地であり、愛知、茨城が続きます。高品質かつ高価格帯を維持する一方で、生産者の高齢化、温室設備の老朽化、需要の変化などが課題です。今後は、省力化技術やブランド戦略を活用し、観光農業や輸出との連携による付加価値向上が鍵となります。

温室メロンは、ガラスやビニールの温室内で栽培される高級品種のメロンで、主に贈答用や高級果物市場で流通しています。「1株1果」栽培を基本とし、糖度・外観ともに高い品質管理が行われます。栽培には高度な技術と環境制御が求められ、一般の露地栽培メロンより生産コストが高い点が特徴です。

1973年からの収穫量の推移

1970年代から1990年代にかけては、高度成長期における贈答文化や百貨店需要に支えられ、温室メロンの需要と生産は拡大しました。しかし2000年代以降は、需要の縮小や流通形態の変化、高齢化などを背景に、生産量は長期的に減少傾向にあります。2023年には15.5ktとなり、前年比で-5.488%の減少を記録しています。

主要県別の収穫量と傾向（2023年）

■ 静岡県（5.35kt／全国比34.52%／前年比-6.469%）

日本の温室メロンの中心地。特にクラウンメロン（袋井・磐田地域）ブランドが有名で、贈答用として圧倒的な地位を築いています。施設技術も高度ですが、生産者の高齢化や後継者不足が深刻。前年比では6.5%減少。

■ 愛知県（3.59kt／23.16%／-8.418%）

かつては「温室メロン王国」とも呼ばれ、施設栽培技術が進んでいましたが、近年は都市化や栽培農家の高齢化で生産量が減少傾向。前年比8.4%減と大幅な落ち込み。

■ 茨城県（3.21kt／20.71%／+0.3125%）

露地メロンの印象が強いが、温室メロンも一定量生産しており、2023年はわずかに前年比増。生産拡大というよりは品質維持に注力している印象です。

■ 高知県（1.66kt／10.71%／-29.96%）

温暖な気候を活かした施設栽培が盛んだが、天候不順や設備投資の負担などにより前年比で3割近い大幅減少。施設更新が急務となっています。

■ 千葉県（0.481kt／3.103%／-3.8%）

東京都心への供給地として一定のニーズを持つが、規模は小さい。地産地消や観光農園との連携に期待がかかるも、やや減少。

■ 島根県（0.348kt／2.245%／+20.42%）

規模は小さいながらも、前年比+20%と大幅増加。地場ブランドの形成や地域振興との連動がうかがえます。

■ 福井県（0.342kt／2.206%／-2.286%）

安定的に小規模生産を継続。前年比では微減となっていますが、地元需要に支えられた堅実な経営が目立ちます。

温室メロンの課題と市場環境の変化

1. 贈答需要の減少と単価維持の難しさ　贈答文化の衰退により、高価格帯のメロンに対する需要が減少。流通量を維持しながら単価を維持する難しさがある。

2. 設備の老朽化と高コスト構造　温室・空調設備の更新費用が高額で、特に個人農家には負担が大きい。

3. 生産者の高齢化と担い手不足　温室栽培は技術と経験を要するため、新規就農者の参入が難しい。

4. 気候変動の影響　温室内で管理していても、異常気象による外気温の変動は栽培計画に影響を与える。

今後の展望と戦略

■ ブランド価値の再構築

「クラウンメロン」のような高級ブランドを維持しつつ、手頃な価格帯の商品も開発することで、幅広い層へのアプローチが重要。

■ ICTやAIを活用したスマート農業

温度・湿度・CO₂濃度を自動で管理できる施設導入により、省力化・省人化が進めば、後継者問題の一助に。

■ 観光農業との連携

体験型農園や直売所での消費喚起、収穫体験・メロン食べ放題ツアーなど、消費者と生産者を直接つなぐ取り組みが効果的。

■ 海外市場・インバウンドの活用

日本の高品質メロンは東アジアを中心に評価が高く、輸出促進や訪日外国人向け販売で市場拡大が期待される。

まとめ

温室メロンは日本の高級果物文化の象徴として、現在も一定の地位を保っています。主力県である静岡・愛知・茨城は、ブランド戦略と技術力で支えているものの、生産量の減少や人材難という構造的課題を抱えています。今後は、付加価値向上、省力化、地域連携の3軸を中心に、持続可能な形での継続が求められます。