カリフラワーの収穫量・出荷量の都道府県別動向と将来展望

葉茎菜類

2023年のカリフラワー全国収穫量は22.1千トンで微減傾向。熊本が全国1位に上昇し、茨城・愛知・長野も高水準を維持。一方で新潟や福岡では気象リスクや高齢化による生産減少が顕著。今後は付加価値品種の導入やスマート農業の普及が鍵。

カリフラワーの収穫量ランキング

2023年
降順昇順
都道府県最新値[kt]全国比[%]前年比[%]
全国22.1100-0.45
1熊本2.8612.94+11.72
2茨城2.5911.72-2.632
3愛知2.4311+3.846
4長野2.139.638+3.398
5埼玉1.958.824-5.34
6徳島1.878.462-2.094
7新潟1.064.796-13.11
8福岡0.833.756-4.598
9神奈川0.6552.964-2.385
10東京0.512.308-4.135
11千葉0.5022.271-0.199
12群馬0.4972.249-5.871
13静岡0.441.991-3.93
14大阪0.2130.964+7.035
15福島0.2080.941-6.306
16山形0.1830.828-17.94
17北海道0.1790.81-5.291
18秋田0.1670.756-6.18
19岡山0.1060.48-27.89
カリフラワー収穫量
カリフラワー収穫量

カリフラワーの出荷量ランキング

2023年
降順昇順
都道府県最新値[万t]全国比[%]前年比[%]
全国1.9100-1.042
1熊本0.24913.11+11.66
2茨城0.24412.84-2.789
3愛知0.21811.47+3.81
4長野0.19410.21+3.743
5徳島0.1729.053-2.273
6埼玉0.1719-5
7新潟0.0864.526-15.69
8福岡0.0733.842-6.049
9神奈川0.06143.232-2.385
10東京0.05042.653-3.448
11千葉0.0462.421+0.656
12群馬0.04392.311-5.794
13静岡0.03451.816-3.9
14大阪0.021.053+8.108
15北海道0.01710.9-6.044
16福島0.01050.553-6.25
17山形0.01030.542-18.25
18秋田0.00970.511-5.825
19岡山0.0090.474-28
カリフラワー出荷量

詳細なデータとグラフ

カリフラワーの現状と今後

2023年の全国のカリフラワー収穫量は22.1千トン、出荷量は1.9万トンで、前年比ではそれぞれ-0.45%-1.042%の微減となりました。全体としては比較的安定した生産水準にあるものの、多くの都道府県では気象変動や労働力不足、作付面積の縮小が影響し、微減傾向が続いています。

カリフラワーは冷涼な気候を好み、主に秋冬野菜として栽培される露地作物であり、気候適応力と出荷調整力が問われる作物でもあります。ブロッコリーとの競合もあり、消費面でも工夫が必要な野菜です。


西日本をけん引する熊本県の台頭

熊本県(収穫量2.86kt/+11.72%、出荷量0.249万t/+11.66%)

熊本県は、2023年の収穫量・出荷量ともに全国1位に躍り出ており、かつ前年比10%以上の大幅増加を記録しました。これは、冬期の温暖な気候とハウス導入の進展、規模拡大による集約化が進んでいるためと見られます。9州では近年、冬場の葉物や花蕾系野菜の栽培が盛んになっており、ブロッコリーとの輪作体制も背景にあります。

今後も、気候優位性と出荷タイミングの柔軟さを活かし、安定供給地としての存在感を高めることが予想されます。


伝統産地・茨城県の粘り強い生産

茨城県(収穫量2.59kt/-2.632%、出荷量0.244万t/-2.789%)

茨城県は伝統的なカリフラワーの産地で、関東近郊の消費地に近い利点があります。2023年はやや減少しましたが、依然として全国2位の生産量を誇り、春・秋の2期作を活用した効率的な栽培体系が強みです。

今後は、担い手の高齢化市場価格の変動が生産の鍵を握るため、スマート農業技術の導入や法人化による経営安定化が求められます。


加工・業務用需要に応える愛知・長野

愛知県(収穫量2.43kt/+3.846%、出荷量0.218万t/+3.81%)

長野県(収穫量2.13kt/+3.398%、出荷量0.194万t/+3.743%)

愛知県と長野県は、中部内陸地域の冷涼な気候を活かした産地であり、ともに2023年は前年比3%以上の増加となっています。これらの地域では、契約栽培や加工・業務用としての供給が多く、生産が比較的安定しています。

特に長野では、夏秋期の出荷に特化した産地形成が進んでおり、出荷時期をずらすことで市場価格の安定を狙う傾向があります。


出荷量は高水準も減少傾向が続く徳島・埼玉

徳島県(収穫量1.87kt/-2.094%、出荷量0.172万t/-2.273%)

埼玉県(収穫量1.95kt/-5.34%、出荷量0.171万t/-5.0%)

徳島・埼玉両県は、関西・関東の大消費地に近い物流利点を活かした出荷型産地です。2023年はともに微減~中程度の減少となっており、夏期の高温・気象リスクと作業コストの上昇が影響していると考えられます。

出荷体制や市場とのパイプは強いため、今後は省力化やスマート農業導入により効率的な生産維持が期待されます。


厳しい減少傾向にある新潟・福岡・神奈川・東京

新潟県(収穫量1.06kt/-13.11%、出荷量0.086万t/-15.69%)

福岡県(収穫量0.83kt/-4.598%、出荷量0.073万t/-6.049%)

神奈川県(収穫量0.655kt/-2.385%、出荷量0.0614万t/-2.385%)

東京都(収穫量0.51kt/-4.135%、出荷量0.0504万t/-3.448%)

これらの地域では、面積減少や高齢化、土地利用の転換(宅地化や他作物への切り替え)が影響しており、2023年は軒並み収穫・出荷とも減少しました。特に新潟では、気候リスクによる減収が顕著で、回復には時間がかかる見通しです。

神奈川・東京など都市近郊では、小規模・直売主体の経営が中心となっており、数量的な役割は限定的になる傾向が強まっています。


今後の展望と課題

消費構造の変化とブロッコリーとの競合

カリフラワーはかつて高級野菜として人気でしたが、現在はブロッコリーの普及と比較されがちで、消費量が伸び悩む傾向があります。今後は、加工用や冷凍食品としての需要開拓、付加価値の高い品種(紫カリフラワーなど)の導入が重要です。

気象変動と栽培技術の進化

高温や霜の影響を受けやすいカリフラワーは、気象対応型の品種選定や施設導入による対応が求められます。とくに出荷時期の分散・収穫適期の安定化が生産維持のカギです。

労働力確保と経営体の再構築

収穫・選別に手間がかかる作物であるため、若手農業者の育成や労働力の機械化支援が欠かせません。また、契約栽培や共同出荷体制の強化により、収益の安定と価格維持を図る動きも加速すると考えられます。

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