鮭の世帯支出ランキング：広島市が最多、長崎市は購入頻度トップ

2025年4月時点で、鮭の全国平均支出は404円。広島市が最も高く639円、長崎市は購入頻度で全国最高の1.02回。西日本の都市を中心に支出増加が目立つ一方、北海道や東北では減少傾向。地域ごとの食習慣や価格変動が消費に強く影響している。

2025年4月時点における全国の鮭の月間平均支出額は404円で、前年同月比では-3.118%の減少を示しています。購入頻度も0.72回／月と高めで、鮭がいかに全国的に安定した需要を持つ魚であるかが分かります。ただし、都市によって支出額や増減の差が顕著です。

支出上位都市の傾向

広島市（639円）が最も高く、前年から+40.75%と大幅に支出が増加。月間1回の購入頻度と合わせて、家庭における鮭の重要性の高さがうかがえます。次いで前橋市（611円）、福井市（580円）、岡山市（562円）などが続き、いずれも支出額が全国平均の1.4倍以上を記録しています。

これらの地域では、朝食文化や塩鮭の消費が定着していると考えられ、特に福井や岡山では30%以上の支出増が見られました。

北海道・東北エリアの特徴

青森市（536円）や札幌市（487円）など、鮭の生産や消費で知られる地域も上位にランクインしていますが、いずれも支出は前年より減少（-11.84%、-11.45%）しています。これは、仕入価格や入荷量の変動、または地域内で他の魚種への関心の変化が影響している可能性があります。

とはいえ、青森市の購入頻度は0.91回と高く、支出減少は価格安や分量減によると見られます。

9州・西日本の伸び

熊本市（511円）や長崎市（502円）も上位に位置し、いずれも前年比で+7.806%、+31.76%の増加を記録しています。特に長崎市は1.02回と全国最高の購入頻度を示しており、日常的な主菜としての鮭の浸透度が強く表れています。

西日本では相模原市（514円）や広島市も含めて支出増が目立っており、これは調理しやすさや健康意識の高まりによる「魚食回帰」が影響していると考えられます。

都市別の支出と頻度の乖離

1部の都市では、支出と頻度にギャップが見られます。例えば、前橋市は支出611円で高水準ながら、購入頻度は0.9回と全国平均よりやや上程度であり、1度あたりの購入単価が高めであることが推察されます。

1方、新潟市（0.92回、支出額未掲載）のように頻度は高いが前年から-21.37%減少している地域では、価格の下落や少量購入の傾向が出ていると見られます。

今後の注目点と課題

今回のデータから、広島や福井、岡山など内陸〜西日本の都市での鮭支出の増加が際立つ1方で、東北や北海道では消費がやや落ち着きつつある様子が見て取れます。

また、健康志向や時短調理の需要を背景に、加工品や切り身の売れ行きが影響している可能性もあり、今後は単価の変化や家庭内調理の傾向にも注目が必要です。