2016年以降、日本の炊飯器小売り価格は上昇傾向にあり、2025年3月には平均4.006万円となりました。静岡や仙台では価格上昇が目立つ一方、川崎や高松では価格が下落。原材料高騰や高機能モデル拡大が価格上昇の要因となり、都市別の経済状況や消費者志向の違いも地域差を生んでいます。
電気製品の都市別小売価格
炊飯器価格の高い都市
2025年3月 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 | |
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名称 | 平均 | 静岡 | 高知 | 仙台 | 八戸 | 熊本 | 相模原 | 水戸 | 日立 | 甲府 | 宮崎 |
最新値[万円] | 4.006 | 4.809 | 4.769 | 4.724 | 4.624 | 4.499 | 4.475 | 4.452 | 4.451 | 4.415 | 4.405 |
平均比[%] | 100 | 120 | 119 | 117.9 | 115.4 | 112.3 | 111.7 | 111.1 | 111.1 | 110.2 | 110 |
前年月同比[%] | -0.729 | 25.49 | 14.48 | 23.01 | 11.98 | 1.416 | 8.49 | -1.555 | 13.99 | 1.691 | 9.239 |
炊飯器価格の低い都市
2025年3月 | 1 | 2 | 3 | 4 | 5 | 6 | 7 | 8 | 9 | 10 | |
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名称 | 平均 | 川崎 | 福岡 | 高松 | 横浜 | 奈良 | 姫路 | 徳島 | 福山 | 山口 | 堺 |
最新値[万円] | 4.006 | 3.513 | 3.513 | 3.523 | 3.565 | 3.599 | 3.606 | 3.608 | 3.647 | 3.665 | 3.68 |
平均比[%] | 100 | 87.69 | 87.69 | 87.93 | 88.99 | 89.83 | 90.01 | 90.06 | 91.03 | 91.49 | 91.86 |
前年月同比[%] | -0.729 | -9.377 | 0.257 | -27.16 | -13.33 | -15.3 | -22.99 | -11.11 | -9.275 | -9.111 | -11.25 |
これまでの家電製品の推移


詳細なデータとグラフ
炊飯器の現状と今後
2016年から2025年3月までのデータを見ると、日本の炊飯器1台あたりの全国平均価格は、緩やかな上昇基調を示しています。最新の1カ月(2025年3月)では平均価格は4.006万円となり、特にここ数年の上昇が目立っています。背景には、製品の高機能化や材料費・物流コストの増加、消費者の「より良いもの志向」の高まりがあります。単なる炊飯機能にとどまらず、土鍋炊きや圧力炊飯、IoT連携モデルなど高付加価値製品が主流となり、価格全体を押し上げています。
都市別に見る炊飯器価格の特徴
高額地域の傾向
静岡(4.809万円)、高知(4.769万円)、仙台(4.724万円)などは、全国平均を大きく上回る高価格帯にあります。これらの地域では、前年同期比でも大幅な上昇が見られ(静岡+25.49%、仙台+23.01%)、高機能モデルへの需要の高さがうかがえます。特に観光地や地方都市では、地域の消費支出水準が高めで、比較的高額な商品が選ばれやすい傾向にあります。
低額地域の傾向
一方、川崎(3.513万円)、福岡(3.513万円)、高松(3.523万円)などでは、全国平均をかなり下回る価格帯です。これらの地域では前年同期比マイナスが目立ち(高松-27.16%、横浜-13.33%など)、競争激化や消費者のコスト重視傾向が背景にあると考えられます。大都市圏周辺ではディスカウント需要が高く、価格が抑えられる傾向があります。
最近の価格上昇要因
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原材料コストの上昇 ステンレスやプラスチック、電子部品などの価格が世界的に上昇し、炊飯器製造コストにも影響を及ぼしています。
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円安進行と輸入コスト増大 日本市場における輸入原材料や部品のコストが円安により上昇し、小売価格に転嫁されています。
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高機能モデルの拡大 従来型の安価モデルに比べ、IH(誘導加熱)炊飯器や圧力炊飯機能付き高級モデルの比率が上昇しており、平均価格を押し上げています。
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地域経済格差の拡大 都市ごとに経済状況や消費者志向に違いがあり、それが地域別の価格差を拡大させる要因となっています。例えば静岡では購買力の高い層が高機能機種を積極的に選択しています。
今後の見通しと課題
今後も高機能・高価格志向は続くと予想されますが、同時に消費者の節約志向も根強いため、二極化がさらに進む可能性があります。メーカーにとっては、単に高機能化するだけでなく、価格帯ごとの製品開発や販売戦略の工夫が求められる時代になっています。また、持続可能な製造(サステナビリティ)対応や、アフターサービスの充実も重要課題となるでしょう。
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