日本の春菊生産量の動向と県別特徴・今後の課題と展望を徹底解説

日本の春菊の収穫量は2002年以降減少傾向にあり、2023年は前年比-5.385%と大きく減少しました。大阪が最大の生産地で、福岡・千葉・茨城も上位を維持していますが、兵庫や群馬では2桁の減少も見られます。高齢化や気候変動、需要低迷が主な要因で、今後は施設栽培や加工需要の開拓が課題です。

春菊（キクナ）は、鍋料理やおひたしなど和食に欠かせない伝統的な葉茎菜類です。独特の香りと栄養価の高さから、冬季を中心に需要が安定しており、地域によっては季節性の高い重要作物とされています。生産面では露地栽培と施設栽培の両方が活用されていますが、近年では気候変動や人手不足の影響を強く受けています。

全国的な収穫量の推移（2002〜2023年）

2002年以降、春菊の全国収穫量は長期的には緩やかな減少傾向にあります。2023年時点での全国の収穫量は24.6ktで、前年比では-5.385%と大幅な減少となりました。背景には、高齢化による農業従事者の減少、天候不順による作柄不安定、消費の多様化による需要減などが挙げられます。収穫量の安定には、品種改良や栽培技術の高度化が求められています。

県別の収穫動向と特徴

大阪府：最大の産地としての存在感

2023年の収穫量は3.18ktで全国比12.93%を占めます。都市近郊型農業として効率的に春菊を生産しており、関西圏の需要に応えています。前年比は-4.505%とやや減少しましたが、依然として日本一の産地です。

福岡県・千葉県：安定供給を担う地域

福岡は2.35kt（全国比9.553%、前年比-4.858%）、千葉は2.32kt（9.431%、-4.527%）といずれも全国上位を維持しています。福岡は温暖な気候と比較的広い農地を活かした露地栽培、千葉は首都圏への近接性を生かした出荷体制が特徴です。

茨城県・群馬県：都市圏向けの中核産地

茨城は2.09kt（8.496%、-1.415%）、群馬は1.91kt（7.764%、-8.612%）と、特に冬季における関東圏供給の要です。群馬の減少幅が大きく、農家の高齢化や出荷コストの上昇が影響していると見られます。

兵庫県・広島県：西日本の重要な供給地

兵庫は1.14kt（4.634%、-14.93%）、広島は1.04kt（4.228%、-0.9524%）。兵庫は前年比で2桁の減少を記録しており、天候不順や栽培放棄地の増加が懸念されます。一方、広島は微減にとどまり、相対的に安定しています。

収穫量減少の背景と課題

主な課題は以下の通りです：

• 高齢化と担い手不足：農家の高齢化により生産体制が縮小。

• 気候変動の影響：特に冬の暖冬や夏の高温によって作柄に悪影響。

• 需要の停滞：若年層を中心に、春菊の香りを好まない傾向も見られ、消費が伸び悩んでいます。

• 輸送・労務コストの上昇：都市部への出荷負担が増し、採算が悪化しています。

今後の展望と推移の予測

今後は施設栽培の拡大や、環境制御型農業の導入による安定生産が期待されます。また、春菊の健康効果に注目したPRや、加工品としての活用（冷凍食品・カット野菜）なども新たな需要創出につながる可能性があります。県別では、大阪や千葉など都市近郊での集約的な農業が鍵となりそうです。一方、急減した兵庫や群馬などでは、再生支援策がなければさらなる縮小が懸念されます。