価格チャート
日経平均 (1時間足)
最新：
2025/1/1 10:00単位：
-/移動平均線 短期：
長期：トップ５(1時間足)
単位：ボトム５(1時間足)
単位：日経平均 (1月足)
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日経平均株価（日経225）の構成
日経平均株価は、日本経済新聞社が公表している株価指数で、日本の主要な株価指標の一つです。テレビや新聞の経済ニュースでも頻繁に取り上げられ、投資信託や先物などの金融商品の基準としても利用されています。この指数は、東京証券取引所のプライム市場に上場する225銘柄から構成されており、選定基準としては市場流動性や業種セクターのバランスが考慮されています。また、市場の変化に応じて銘柄の入れ替えが行われ、日本の産業構造の反映もされています。
日経平均株価は市場の動向を把握するための便利な指標ですが、必ずしも全ての採用銘柄が同じ方向に動くわけではありません。さらに、2022年からの東京証券取引所の再編により、プライム市場が主要な市場となっています。市場流動性と業種バランスは、銘柄の選定において重要な基準とされており、一般的に流動性の高い銘柄が優先されます。
日経平均株価をチェックする際には、「値がさ株」の影響にも注意が必要です。これは高株価の銘柄が相対的に大きな影響を与えることを指し、全体の相場水準に応じて定義が変わります。したがって、指数全体の動向を理解するためには、単一の銘柄の影響だけでなく、全体の市場状況を総合的に考慮することが重要です。
日経平均のこれまで
日経平均株価は、日本経済の動向を反映する主要な株価指数であり、国内外の経済・政治イベントの影響を受けながら大きく変動してきました。
1989年12月29日、バブル経済の絶頂期に38,957円の史上最高値を記録しましたが、その後の金融引き締めやバブル崩壊により、1990年代を通じて株価は低迷しました。2003年4月には、デフレや銀行危機の影響で7,603円まで下落しました。
2008年9月のリーマン・ショックでは、世界的な金融危機の影響で日本市場も急落し、同年10月には7,054円のバブル崩壊後最安値を更新。その後、2012年に始まったアベノミクスにより経済回復が進み、2015年には20,000円を突破しました。
2020年の新型コロナウイルス流行時には16,552円まで急落しましたが、その後の金融緩和策で急回復し、2021年には30,000円台を回復。そして2024年2月、外国人投資家の買いが加速し、ついに40,000円台を突破しました。
1989年：バブル景気のピーク（38,957円）
1980年代後半、日本は空前のバブル景気に沸き、不動産や株式市場が急騰しました。その絶頂期にあたる1989年12月29日、日経平均は38,957円という史上最高値を記録。しかし、過剰な投機と金融引き締め政策の影響でバブルは崩壊し、90年代にかけて長期的な下落が続きました。
2003年：ITバブル崩壊後の最安値（7,603円）
1990年代後半、日本経済はデフレと金融危機に直面し、1997年の山一證券破綻や2000年のITバブル崩壊が追い打ちをかけました。その結果、2003年4月28日には7,603円まで下落。これが、バブル崩壊後の最安値となりました。
2008年：リーマン・ショック（7,054円）
2008年9月のリーマン・ショックは世界的な金融危機を引き起こし、日本経済も深刻な影響を受けました。企業業績が悪化し、株価が暴落。日経平均は2008年10月28日に7,054円まで下落しました。これはバブル後の最安値を更新し、金融市場の混乱がいかに深刻だったかを示しています。
2013年〜2015年：アベノミクスによる株価回復（20,000円超）
2012年末に発足した安倍晋三政権は、大規模な金融緩和、財政出動、成長戦略を柱とする「アベノミクス」を推進。これにより、投資家の期待が高まり、円安と企業業績の回復が進みました。日経平均は2015年6月に20,000円を突破し、長らく続いたデフレ経済からの脱却が期待されました。
2020年：新型コロナウイルスの影響（16,552円→30,000円超）
2020年初頭、新型コロナウイルスの世界的流行により市場はパニックに陥り、日経平均は2020年3月19日に16,552円まで急落。しかし、その後の金融緩和やワクチン開発の進展により経済回復への期待が高まり、2021年2月には30,000円を突破しました。これはバブル崩壊後で初めての高水準でした。
2024年：バブル後最高値を更新（40,000円台）
2023年以降、日本株は半導体需要の増加や企業の株主還元強化、円安効果などに支えられ上昇基調となりました。特に外国人投資家の買いが加速し、2024年2月22日には史上初の40,000円台を突破。これは、日経平均がバブル崩壊後の最高値を更新した歴史的な瞬間でした。
今後の展望
今後の日経平均は、米国の金融政策、円相場、国内企業の収益動向などに影響を受けると考えられます。特に、米FRB（連邦準備制度理事会）の利下げや日本銀行の金融政策の変更が、株価の方向性を決める重要な要因となるでしょう。
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