年収別スポーツ施設支出の格差と健康機会拡大の課題と展望

スポーツ施設使用料は年収に比例して高くなる傾向だが、近年は高所得層で支出の調整が進み、中～低所得層での利用増が目立っている。特に300～400万円層では前年比21%超の増加。健康志向の定着とともに、今後は所得格差を超えた運動機会の提供が重要な政策課題となる。

スポーツ施設使用料は、世帯の経済力によって明確な格差が生じやすい分野の一つです。近年の物価上昇や健康志向の高まりの中で、所得階層ごとにスポーツ支出の優先度や施設選択に違いが生じています。2025年3月時点の年収別支出データから、支出傾向、階層ごとの課題、将来予測を読み解いていきます。

年収別の支出水準と直近の傾向

2025年3月のデータでは、世帯平均支出は1420円。最も支出が高いのは年収2000万円以上（3811円）、次いで1500～2000万円（2911円）、1250～1500万円（1707円）と高所得層が上位を占めています。

一方で、300～400万円（1039円）、400～500万円（1010円）、500～600万円（979円）といった中低所得層も、それなりの水準で支出を維持しており、健康維持への意識は広く根づいていると考えられます。

年収別支出の構造と特徴

高所得層（1000万円以上）：

• 支出が全体的に高水準であるが、1250～1500万円は前年比-30.53%、1000～1250万円は-13.55%と大きく減少。特に中上位層の調整傾向が目立つ。

• サブスク型の高額ジムやプライベート施設利用から、節約志向または他の娯楽・資産形成への支出転換が進んでいる可能性あり。

• 2000万円超層（3811円）は支出水準こそ高いが、前年比-8.345%と調整局面。

中所得層（700～1000万円）：

• 700～800万円層（1250円、前年比+9.553%）が増加しており、可処分所得に余裕が生まれた層が積極的に健康投資をしていると推測される。

• 一方で900～1000万円層（-25.22%）は支出を落としており、生活防衛志向や教育費など他支出とのバランス変化の兆しも。

低～中所得層（300～600万円）：

• 特筆すべきは300～400万円層（+21.38%）の大幅増。コスパ重視型の公営施設や安価なジムの活用が進んでいるとみられる。

• 他の層では安定的な支出が続いており、健康意識が中低所得層にも定着している傾向が確認できる。

過去の推移と社会環境の影響

2008年以降のデータを見ると、年収に比例したスポーツ施設支出の構造は基本的に一貫しており、高所得層ほど高い利用傾向にあります。ただし、2020年以降は新型コロナウイルスの影響で一時的に外出や運動機会が減少。その後の回復期においては、所得層ごとに異なる再開スピードが見られました。

• 高所得層は自宅トレーニングやオンラインフィットネスに移行し、支出形態が変化。

• 中低所得層は自治体施設や月額制の割安ジムを中心に利用が再開された。

今後の予測と政策的課題

今後も物価上昇が続く中で、スポーツ施設の利用料は高騰傾向を見せる可能性があります。所得に応じたアクセス格差の拡大が懸念されるため、以下のような対応が求められます。

• 高所得層：高機能サービスへの需要は引き続き強いが、支出の分散化や投資・教育への優先度上昇で頭打ち傾向。

• 中所得層：増加傾向を支える政策（自治体補助、職場福利厚生）を強化すれば、健康維持層として社会全体の医療負担軽減にも寄与可能。

• 低所得層：公共施設の無料開放や利用助成が、健康格差の是正に直結。中長期的には、医療費削減や労働力維持にもつながる重要政策。

まとめ

年収別に見ると、高所得層は支出水準こそ高いものの調整傾向が強まり、中所得層が利用を積極化させている。低所得層にも支出の増加が見られ、健康志向の広がりが定着している。将来的には、所得格差を超えた運動機会の確保と施設利用支援が、重要な社会課題となるだろう。