小松菜の栽培動向と都道府県別シェア・今後の課題と展望【2023年最新】

小松菜は健康志向の高まりを背景に安定需要が続く葉茎野菜で、茨城が全国の2割を占める最大産地です。全国的には微増傾向だが、地域によって増減が分かれます。課題は労働力不足と気候変動で、スマート農業や施設栽培が今後の鍵となります。都市近郊型と集約型の両モデルが並行しながら成長が見込まれます。

小松菜はアブラナ科の葉茎菜類で、栄養価が高く、特にカルシウムやビタミンC、鉄分を豊富に含む緑黄色野菜として知られています。江戸時代の東京・小松川地区に由来し、現在では全国各地で周年栽培される代表的な葉物野菜の一つです。調理のしやすさ、味のクセのなさから、家庭用・業務用ともに需要が安定しています。

2002年～2023年の栽培面積の推移 ― 微増から安定へ

2002年以降の小松菜の栽培面積は、ゆるやかな増加を経て横ばい傾向にあります。葉茎菜類全体の最新の全国作付面積は7.44千ha（2023年）で、そのうち小松菜が占める割合も年々増加し、消費者の健康志向とともに安定した需要を支えています。

2023年の前年比は全国で+0.6766%と微増ですが、地域によってばらつきがあります。これは気候、流通、需要、労働力など複数の要因が複雑に影響していることを示しています。

県別動向と特徴分析

以下に、主要7県の最新データ（2023年）を基に県別の栽培状況を概観します。

茨城県（1.49kha／全国比20.03%／前年比+8.759%）

圧倒的なトップシェアを誇る茨城県は、関東の平坦地に広がる生産基盤、首都圏への近接性、流通インフラが整っており、小松菜栽培が集約的に行われています。前年比でも8.759%と高い伸びを示しており、生産拡大や新規参入、ハウス栽培の普及などが背景にあります。

埼玉県（0.775kha／全国比10.42%／前年比-2.146%）

埼玉県も首都圏に位置し、都市近郊型農業の代表例ですが、前年比では微減となりました。担い手の高齢化や施設更新の遅れなどが影響している可能性があります。

福岡県（0.653kha／全国比8.777%／前年比+4.647%）

九州で最も小松菜栽培が盛んな福岡県は、温暖な気候を活かした周年栽培が可能で、西日本エリアの需要に対応しています。比較的生産効率も高く、出荷先の多様化も進んでいます。

群馬県（0.51kha／全国比6.855%／前年比-4.135%）

群馬県は内陸型農業の代表ですが、ここ数年は前年比で減少傾向が続いており、冬季の冷え込みや人手不足が要因と見られます。都市圏からのアクセス性はよいものの、他産地との競合に苦戦しています。

東京都（0.45kha／全国比6.048%／前年比-0.4425%）

都市農業の象徴とも言える東京では、市場ニーズに応じた少量多品種栽培の一環として小松菜が根強く栽培されています。面積は限定的ですが、地産地消ニーズにマッチしています。

神奈川県（0.399kha／全国比5.363%／前年比-0.25%）

神奈川も都市近郊型農業の拠点で、横浜・川崎など大消費地への近さが強みです。ただし、耕地の減少や農業従事者の高齢化が深刻化しており、縮小傾向にあります。

千葉県（0.319kha／全国比4.288%／前年比-1.543%）

千葉県はもともと野菜全般に強い県ですが、小松菜に関しては競争が激しく、他の葉物との作付けバランスにより若干減少しました。大型農業法人の動向が今後を左右します。

小松菜栽培の課題 ― 労働力と気候変動

主な課題は以下の通りです。

• 担い手不足と高齢化：周年栽培に対応するためには、収穫・出荷作業の継続的な労働力が必要ですが、農業従事者の減少は全国共通の問題です。

• 気候変動への対応：高温や異常気象が葉物野菜に与える影響は大きく、ハウス化・ICT導入などによる環境制御技術の導入が求められます。

• 価格競争と収益性：大都市圏への近さによる出荷の有利性と引き換えに、安価競争も激しく、単価が下がる傾向にあります。

今後の展望と推移予測

今後の小松菜栽培は、以下のような展開が予測されます。

1. 都市近郊農業の高度化：東京・神奈川・埼玉などでは、都市部の地産地消ニーズに対応したスマート農業の導入が進む見込みです。

2. 茨城・福岡の生産集中型モデルの深化：大量出荷を前提とした施設栽培や契約栽培の強化が進行すると考えられます。

3. 環境対策農法の普及：農薬使用の抑制、持続可能な土づくりなど、エコ農業への転換が政策面からも後押しされるでしょう。

4. 輸出の可能性：アジア市場向けの輸出も一部で模索されており、品質管理技術がカギになります。