塩干魚介の都市別支出と今後の動向：世代・地域差を詳しく解説

二人以上世帯における塩干魚介の消費は、全国平均で1,086円。奈良市や長野市などの内陸部や寒冷地では消費が多く、若年層の多い都市では減少傾向が強い。消費の減少には健康志向や調理の手間が影響しており、今後は減塩商品や簡便調理品の展開が重要とされる。世代や地域に応じたマーケティングがカギとなる。

塩干魚介とは、魚介類を塩蔵・乾燥・干物などの形で加工した食品群を指し、日本の食文化において長らく保存食、日常食として重宝されてきた存在である。生鮮魚介に比べて保存性が高く、冷蔵・冷凍技術が乏しかった時代には特に重要なタンパク源であったが、近年では嗜好の変化や調理の簡便性の要求により、その位置づけは大きく変わってきている。

長期的な消費傾向の変化

2008年から2025年3月までの家計調査に基づくデータでは、二人以上世帯の塩干魚介への支出額は、全国平均で1,086円とされるが、長期的には微減傾向にある。背景には、若年層を中心とした「魚離れ」と、特に塩干品に対する「手間」「塩分過多」「料理のしづらさ」といったイメージが根強く存在することがある。

一方、高齢層では「昔ながらの味」として根強い支持があるため、世帯主年齢の高い地域では支出額が比較的高く保たれている傾向が見られる。

都市間の顕著な違いとその要因

都市別のデータでは、最も高かったのは奈良市の1,772円であり、全国平均を大きく上回る。長野市（1,634円）、甲府市（1,570円）といった内陸部でも高額である点は注目に値する。これらの地域では伝統的な保存技術が生活文化として根付いており、塩干魚介が「常備菜」として一定の地位を維持していることが一因と考えられる。

また、富山市（1,416円）や秋田市（1,451円）など、冬季に魚の保存が必要とされる北日本の都市でも高めの支出が見られる。寒冷地での保存性重視の文化が今なお影響していると考えられる。

一方、支出が最も低かったのは那覇市の398円であり、他にも鹿児島市（563円）、大分市（712円）など南西日本の都市が下位を占めている。これには、温暖な気候によって塩干魚介の保存性が重視されにくく、生の魚介を短期間で消費する文化があること、また嗜好面で塩辛い加工魚を好まない傾向があることが影響している。

世代間の消費傾向と価値観の違い

若年層では、塩干魚介の消費が特に低く、背景には健康志向の高まりや、「和食離れ」などがある。塩分摂取への警戒、食事の洋風化、加工品よりも「簡便な惣菜」志向が強まる中で、塩干魚介は調理負担が大きく見える存在となりやすい。

対して、高齢層では、伝統的な食文化を維持する傾向が強く、味覚的にも慣れ親しんだ塩干魚介が支持されやすい。また、買い置きしやすいという特性も、外出頻度の少ない高齢層の生活と親和性が高い。

前年同期比の変化から読み解く消費の動態

前年比で特に増加が著しかった都市には、奈良市（+46.08%）、長野市（+30.2%）、富山市（+35.63%）があり、これはいずれも伝統的な和食文化が強く残る地域である。コロナ禍での内食需要の定着や、地方回帰的な価値観の高まりが影響している可能性がある。

一方、前橋市（-40.08%）、北九州市（-32.85%）、鹿児島市（-17.81%）などの減少は、地域経済の影響やスーパーの品ぞろえ変化、高齢世帯の縮小、あるいは個人経営の魚屋の減少といった要因とも連動していると考えられる。

今後の見通しと対策の方向性

今後、全国的には塩干魚介の消費は緩やかに減少していくと見られるが、いくつかの要因がそれに歯止めをかける可能性もある。

• 健康志向対応の商品開発：減塩加工や無添加干物など、現代人のニーズに合わせた商品が市場に出れば、一定のリバイバルが期待できる。

• 簡便性の向上：電子レンジ対応パッケージや骨取り済み製品など、若年層にアピールできる工夫が鍵となる。

• 観光・地域ブランド化の強化：地域特産の干物や漬け魚を観光やふるさと納税などと絡めて訴求することで、新たな需要を掘り起こすことが可能。

まとめ

塩干魚介は日本の食文化において重要な役割を果たしてきたが、世代交代や生活スタイルの変化に伴い、消費は減少傾向にある。ただし、地域や世代によって消費傾向には大きな差があり、特に内陸部や寒冷地では一定の支持が根強く残る。今後は、健康志向と簡便性を両立させる商品戦略が鍵を握りそうだ。