【動物病院代ランキング2025】都市別支出と通院傾向を徹底分析

動物病院代の都市別支出では熊本市が6,214円と全国平均（1,452円）を大きく上回り、堺市や前橋市なども上位に。特に熊本市は前年比+1,931%と突出。診療回数が多い相模原市やさいたま市では予防的診療が根付きつつあり、都市によって支出額や利用習慣に大きな違いがみられる。

動物病院代は、飼い主にとってペットとの生活に欠かせない支出の1つであり、治療・検診・ワクチン・避妊手術・定期健診など多様な医療ニーズが含まれます。都市別に見ると、生活環境、所得水準、ペット文化の成熟度、医療施設の整備状況によって、支出額に大きな違いが見られます。

支出額の上位都市とその特徴

2025年4月時点の全国平均は1,452円ですが、熊本市（6,214円）が突出したトップで、2位の堺市（3,720円）に約1.7倍の差をつけています。続いて前橋市（3,694円）、大津市（2,821円）、札幌市（2,734円）が上位にランクイン。

特に熊本市は前年比で+1,931%という驚異的な伸びを記録しており、過去に比べて急激にペット医療への支出が増加したことが分かります。新規開院した高額な動物病院の影響や、特定の高額治療の集中支出が平均を大きく押し上げた可能性もあります。

急増都市に共通する背景

堺市（+51.22%）、前橋市（+114.9%）、大津市（+96.18%）、札幌市（+272%）、松山市（+388.7%）など、多くの都市で前年比2桁〜3桁の伸びを示しています。これらの都市では以下のような背景が考えられます：

• ペットの高齢化による医療ニーズの拡大

• 高額診療を提供する施設の新設

• 医療費補助制度や保険加入率の増加による支出拡大

• 地域社会でのペット福祉意識の向上

とくに地方中核都市では、ペットの「家族化」が浸透する中で、予防医療や検診への支出が増えている傾向が読み取れます。

診療利用回数から見る医療行動の地域差

月間の全国平均診療回数は0.15回と低めですが、相模原市（0.38回）、さいたま市（0.34回）、大津市・堺市（各0.3回）などでは高めです。これらの都市では定期検診や軽度な診療でも動物病院を訪れる習慣があり、健康管理意識が高い飼い主が多いと推察されます。

1方で支出額が高くても診療回数がさほど多くない都市もあり、これは1度の診療が高額であること、つまり重度の治療や手術にかかる費用が支出全体を押し上げている可能性を示します。

都市別傾向とペット医療の地域格差

動物病院代に見られる地域差は、ペット飼育率だけでなく、医療機関の密度、診療単価、住民の医療意識など、さまざまな要素が影響しています。都市部では複数の選択肢がある1方で、地方都市では限られた医療機関が高額診療を提供することもあり、平均額が跳ね上がる傾向があります。

相模原市のように診療頻度は高いが支出増加が抑えられている都市では、低額でも定期的に診療を受ける「予防型医療」が根付いていると考えられます。

今後の動向と課題

今後、ペットの高齢化とともに医療費の増加は避けられず、動物病院代の地域差は1層拡大する可能性があります。ペット保険の普及や自治体による助成制度の整備が進めば、支出の平準化が図られることも期待されますが、現状では都市ごとのばらつきは大きく、地域格差の課題は依然として残ります。