六条大麦の生産状況と都道府県別ランキング｜作付け面積と収穫量の推移

2023年の日本の六条大麦の作付面積は1.96万haで、前年から1.554%の増加。福井県（26.22%）、富山県（18.37%）を中心に、北陸地方が依然として主力地域を形成。一部県では減少も見られるが、石川・宮城などでは顕著な増加傾向。栽培面積の安定化には、地域特性に応じた支援策と作物多用途化が鍵となる。

2023年、日本全体の6条大麦の作付面積は1.96万haで、前年から+1.554%の増加となりました。全国的に見れば増加傾向にありますが、都道府県ごとに変動の幅は大きく、明確な地域差が表れています。作付の増加は需要拡大や生産支援政策による部分がある1方、減少する地域もあり、構造的な課題も見られます。

北陸地方―日本の主力生産地

2-1 福井県（0.514万ha、全国比26.22%）

6条大麦最大の作付県であり、安定した耕地、農業用水、そして転作制度に支えられた作付体制が整っています。前年から+1.581%の微増であり、安定的な生産基盤を維持しています。高齢化などの課題はあるものの、機械化や集約化によって維持されている点が特徴です。

2-2 富山県（0.36万ha、18.37%）

こちらも水田転作を活用した大麦栽培が盛んです。前年から+2.857%の増加となり、依然として高水準を維持。富山は稲作との輪作体系が機能しており、作付拡大の余地もあります。

2-3 石川県（0.178万ha、9.08%）

2023年は前年比+10.56%と急増。北陸の中でも特に前向きな増加傾向にあり、農家の意欲や自治体の支援、加工用需要の伸びが背景にあると見られます。今後も増加が期待される地域です。

関東地方―着実に広がる栽培地

3-1 栃木県（0.172万ha、8.776%）

栃木は関東地方で最も作付面積が多く、前年から+1.775%の増加。県内では転作作物として位置づけられており、飼料用や加工用の用途多様化が栽培意欲を支えています。今後も拡大余地があります。

3-2 茨城県（0.146万ha、7.449%）

全国で唯1、作付面積が大幅減（-14.12%）となった県。農地の競合や都市化圧力、後継者不足が要因と見られます。今後は減少傾向が続く懸念があり、再興には戦略的支援が求められます。

3-3 群馬県（0.0509万ha、2.597%）

微増（+0.593%）ながら、栽培継続の兆しは見られます。畜産との連携や、麦茶原料としての需要を取り込めれば、拡大の可能性があります。

東北地方の台頭

宮城県（0.145万ha、7.398%）

前年比+2.837%の増加。寒冷地でありながら、品種改良や生産技術の進展により作付可能地域が広がっています。地域加工業との連携により、今後も安定的な拡大が期待できます。

近畿地方の伝統的作付地

滋賀県（0.156万ha、7.959%）

伝統的に麦を利用する食文化が背景にあり、作付面積を維持。前年から+0.645%の小幅増。農業の多様化と合わせて、大麦の再評価も進んでいます。滋賀は気候的にも栽培に適しており、今後も安定維持が可能です。

兵庫県（0.0508万ha、2.592%）

前年から+7.4%と大幅増加。近年は中山間地域の有効活用や耕作放棄地の再生が進んでおり、大麦栽培が新たな手段として注目されています。拡大余地を秘めた地域です。

信越地方の挑戦

長野県（0.0682万ha、3.48%）

前年から+1.488%の増加。標高の高い地理条件のため、安定的な栽培は難しいが、特定地域では品質の良い麦の生産が可能。気候変動の影響を受けやすいため、今後は気象リスクへの対応が鍵です。

今後の展望と政策的課題

• 気候変動による適地の変化：寒冷地や中山間地に適地が広がる可能性があり、新たな生産地域が登場する余地がある。

• 後継者不足と農業機械化：従来の大産地でも担い手の高齢化が課題。機械化や集約化が作付維持に不可欠。

• 用途の多様化：6条大麦は食品、飲料、飼料など広い用途があるため、マーケット連携が重要。特に麦茶・健康食品用途は伸び代がある。

• 政策支援の必要性：作付奨励金や転作補助、地域ブランド化による付加価値向上など、自治体レベルでの継続的支援が求められます。

まとめ

6条大麦の作付面積は、北陸・関東を中心に1定の回復傾向を示しています。中でも石川や兵庫のように急増した県は、新たな産地としての可能性を示しています。1方で、茨城のように減少傾向にある地域も存在し、今後は「地域に応じた支援策」と「用途の拡大」が、持続的な生産拡大の鍵となるでしょう。全国的には、将来的に2万ha超の安定的な面積維持が期待されます。