マット価格の地域差と今後の動向｜日本各都市の最新家具

日本におけるマット1枚の平均価格は2025年3月時点で1,294円。高松や富山などの地方都市では2,000円超と高めで、山形や前橋などでは1,000円以下と低価格傾向が見られる。価格差の背景には物流コスト、地域の購買傾向、地元販売戦略などが影響。今後は再生素材やEC普及による価格均一化も期待される。

2025年4月現在、日本全国におけるマット1枚の平均価格は1,285円。しかし、地域ごとの小売価格には約3倍近い格差があり、最も高い高松（2,251円）と最も安い山形（730円）の差は1,500円以上にのぼります。

高価格帯には、高松、富山、岡山、長崎などが並び、低価格帯には山形、前橋、熊本、高知、新潟などが位置します。地方と都市の区別なく価格差が見られるのが特徴であり、地場流通体制や製品の種類、消費者層のニーズの違いが影響していると考えられます。

価格上昇・下落の動向とその背景

高価格帯地域の傾向

高松（2,251円）や岡山（1,949円）では、前年よりも価格が大幅に上昇（+19.72%）または下落（-14.02%）しています。背景には以下の要因があると推察されます：

• 高品質商品のシフト：マットの中でも吸水性・抗菌性など機能性を備えた高価格帯商品の人気が上昇。

• 地元業者による特色ある商品：富山や岡山など地方都市では、地場産業が製造する厚手・高耐久マットが1定のシェアを持っており、価格を押し上げている可能性があります。

• 店舗販売中心の価格維持：通販よりもリアル店舗が主流の地域では、価格競争がやや緩やかで、値下げ圧力が低い傾向。

低価格帯地域の傾向

前橋（812円）、熊本（831円）、高知（955円）、名古屋（1,042円）などでは、前年比で大幅な価格下落が見られています（例：名古屋-20.88%、前橋-14.35%）。考えられる要因は以下の通りです：

• 激しい価格競争：都市部や中堅都市では、大型量販店やネット通販の台頭により、マットは“安価な日用品”として認識されやすく、値下げが常態化。

• 薄型・簡易タイプの主流化：生活スタイルの変化により、コンパクトな薄型マットや1時利用型の商品が好まれ、単価が低下。

• 所得とのバランス：消費者の購買力とのバランスを重視し、価格重視型の選択が強まっている。

構造的問題と業界が抱える課題

コモディティ化による価格低迷

マットは特に家庭用では「安価で取り替え可能な消耗品」としての性格が強く、他の家具（ベッドなど）に比べて差別化が難しい製品です。そのため、価格競争が激化しやすく、メーカー側の利益率も圧迫されています。

海外製品との競争

中国やベトナムなどからの安価な輸入マットの流通拡大により、国内製造業者は価格で勝負しにくい状況に追い込まれています。品質面での差別化ができなければ、国内市場でも価格下落は避けられません。

エコ志向と再利用への意識

環境配慮が叫ばれる中、マットの大量廃棄が問題視されるようになりつつあります。リサイクル可能な素材の採用や耐久性の強化といったニーズが強まりつつあるが、それらは価格上昇要因となり、消費者とのギャップを生む場合があります。

今後のマット価格の見通しと期待

2極化の深化

今後は、「機能性・耐久性を重視した高価格帯マット」と、「使い捨てに近い低価格帯マット」の2極化がさらに進むと考えられます。中価格帯の商品は需要が分散し、収益化が困難になる可能性が高いです。

国内生産の復権

環境対策や品質への信頼性から、国内生産の見直しが進む可能性もあります。特に高価格帯や業務用（ホテル・施設向け）では「メイド・イン・ジャパン」が評価される傾向が強まる見込みです。

新素材の活用と多機能化

今後は吸水性、抗菌、防カビ、滑り止め加工などの高機能マットの普及が進むことで、価格帯も1定水準で維持・上昇していく可能性があります。素材の進化が価格と品質のバランスをどう変えていくかが鍵です。

小売・政策面からの今後のアプローチ

• 価格表示の透明化とオンライン比較ツールの活用：消費者の選択眼を育て、安かろう悪かろうを回避。

• 地方メーカーとのコラボ：地域資源や伝統技術を活かした付加価値商品の開発により、高価格帯市場の創出。

• 環境規制と補助金制度の導入：エコ素材使用へのインセンティブ付与により、持続可能な価格形成を促す。