日本のフキ栽培の現状と課題：主要産地の動向と今後の展望

日本のフキ栽培は2002年以降縮小傾向にあり、2023年の作付面積は0.391千ha。群馬・愛知が主要産地だが、いずれも前年比で減少。高齢化、需要の減少、機械化困難などが課題。今後は加工需要や地場連携、ブランド化などでの再構築が期待される。

フキ（蕗）は日本原産の多年生の葉茎野菜で、古くから春の味覚として親しまれてきました。独特の香りとほろ苦さを持ち、煮物や佃煮など和食に欠かせない食材です。また、全国に自生する山菜としても知られていますが、流通量の多くは畑で栽培された「フキ栽培品種（例：愛知早生）」が占めています。

全国のフキ栽培の動向（2002〜2023年）

2002年から2023年にかけて、日本のフキ栽培面積は大きく減少してきました。2023年の作付面積は0.391千haで、前年比-6.683%と大幅に減少しています。これは以下のような背景があると考えられます：

• 消費者の嗜好変化（和食離れ）

• 調理の手間が敬遠され、需要減少

• 生産者の高齢化・後継者不足

• 利益率が低く、他作物への転換

フキは加工用（惣菜や業務用）の比率が高いものの、機械化が難しく、手間の割に収益が限られるため、栽培の継続が難しくなっています。

主要産地の県別特徴と動向

群馬県（0.071kha、全国比18.16%、前年比-13.41%）

群馬県は関東におけるフキ栽培の中心地で、特に「水煮用加工向け」の供給に強みを持ちます。しかし2023年は前年比13%以上の減少と、かなりの落ち込みを見せました。中山間地の高齢化や人手不足が影響していると考えられます。

愛知県（0.052kha、全国比13.3%、前年比-7.14%）

伝統的に「愛知早生」という栽培品種で知られ、早出し出荷が可能な産地です。大都市圏への供給にも適していますが、2023年は減少傾向にあり、地元消費の減退も影響しています。

秋田県（0.03kha、全国比7.673%、前年比不明）

秋田ではフキは山菜文化の一部として根づいており、特に地場消費や直売所向けに栽培されます。規模は小さいながらも、品質の高いフキを供給しており、地産地消型のモデルといえます。

長野県（0.021kha、全国比5.371%）

冷涼な高原地域を活かし、夏季に向けたフキ栽培が行われています。作付面積は減少傾向にありますが、漬物用など用途の多様性があります。

北海道（0.02kha、全国比5.115%、前年比-9.091%）

短い夏を活かした栽培が行われますが、2023年は前年比-9%と大きく減少しました。労働力不足や他の収益性の高い作物への転換が一因です。

徳島県（0.019kha、全国比4.859%）

温暖な気候を活かし、早期出荷が可能な産地です。需要期に合わせた栽培技術がありますが、農業全体の担い手不足に悩まされています。

愛媛県（0.016kha、全国比4.092%）

フキの加工品原料としての出荷が主であり、規模は小さいものの安定した生産が続いています。高齢農家の割合が多く、将来的な維持が課題です。

フキ栽培を取り巻く課題

1. 市場需要の減退若年層を中心に和食の頻度が減り、フキのような下処理の手間がかかる食材の需要が縮小しています。

2. 人手不足と高齢化フキは収穫・皮むき・出荷などに多くの労力を要するため、高齢化とともに離農が進んでいます。

3. 機械化の難しさ繊細な作物であるため、大規模機械化による省力化が難しく、作業時間に対して収益が見合いにくい現状があります。

今後の展望と持続可能な方向性

① 加工需要との連携強化

近年は惣菜、冷凍食品、業務用向けにフキの需要が残っています。これに特化した契約栽培の形を強化することで、規模を維持できる可能性があります。

② ブランド化と地域資源化

「山菜文化」や「春の味覚」としてのイメージを再活用し、地域ブランド化・観光との連携（例：フキの収穫体験ツアー）などが期待されます。

③ 新たな品種やスマート農業の導入

省力・高収量品種の育成や、農業ICT技術によるモニタリングで、生産効率の改善が求められます。とはいえ、技術導入に対応できる若手農家の育成が急務です。

④ 地場消費の再強化

フキは保存食や佃煮などにも向くため、地域の学校給食や道の駅との連携により、地元需要を育てる戦略が現実的です。