ドッグフード価格の地域差と高騰要因：健康志向と市場拡大が影響

日本のドッグフード（1.4kg）の小売価格は、2025年3月時点で全国平均2,182円となり、原材料費や物流費の上昇、ペットの健康志向の高まりを背景に年々値上がりしています。特に福井（24.13%増）や福岡（15.74%増）では顕著です。地域間での価格差も大きく、高松や奈良は高価格帯、宮崎や鹿児島などは安価傾向です。ペット市場の拡大に伴い、今後もプレミアム製品へのシフトと価格上昇が続く可能性があります。

2025年3月時点で、ドッグフード（1.4kg）の全国平均価格は2,182円となっており、2017年以降、緩やかながら持続的な上昇傾向が確認されています。過去には1,800円台を維持していた時期もありましたが、近年では2,000円を下回る地域が少なくなってきました。この価格上昇には複数の経済的・構造的な要因が絡んでいます。

地域別の価格差と都市ごとの特徴

高価格帯を見ると、高松（2,398円）、奈良（2,343円）、長野（2,324円）などが上位を占めており、比較的内陸部や地方都市で高値傾向があります。これに対し、大津（1,958円）、宮崎・鹿児島（各1,980円）など、九州や関西圏の一部地域では比較的低価格で販売されています。

この差には、地域ごとの物流コスト、販売戦略、店舗の競争状況、消費者の価格感度などが関係しています。例えば、競争の激しい都市圏ではディスカウントが活発で価格が抑えられる一方、地方都市では品ぞろえやブランドにこだわる消費者の存在が価格上昇に拍車をかけることがあります。

価格上昇の要因とペット市場の変化

ドッグフード価格の上昇には、以下のような要因が関係しています：

• 原材料価格の高騰：特に輸入穀物や肉類の価格上昇がコストに直結。

• 輸送・物流費の増加：燃料費や人手不足による運送費の増加。

• 円安の影響：海外製品や原材料の仕入れ価格が上昇。

• 健康志向の高まり：オーガニック、グレインフリー、高たんぱく製品への需要が拡大。

特に、2020年以降の新型コロナ禍以降、在宅時間の増加によりペット需要が拡大し、それに伴ってプレミアムフード市場が急成長しました。

価格上昇が消費者に与える影響

価格上昇は、家庭でのペット飼育コストの増大につながり、家計への影響も無視できません。一方で、高価格帯製品が増えている背景には、ペットを家族の一員として大切にしたいという価値観の浸透があり、「安全・安心・健康」を重視する消費行動が主流となっています。

価格が高くても、栄養価の高い製品やアレルギー対応製品へのニーズが強く、今後もこの傾向は続くと見られます。

今後の展望と課題

今後も価格上昇が続く可能性が高く、消費者は製品の選別や購入ルートの工夫が求められます。また、企業側も環境配慮型パッケージや国内原料の活用など、コストと品質の両立が課題となります。

都市間での価格差も依然として大きく、地域ごとの需要や販売体制に応じた価格政策が今後ますます重要になります。