日本のセルフ式外食コーヒー価格の推移と地域差、今後の見通し

コーヒー・外食セルフ1杯の全国平均価格は344.3円で、京都や高松などで高値傾向にあります。価格上昇の背景にはコーヒー豆の高騰、人件費や物流費の増加、円安などが影響しています。今後も価格は緩やかに上昇する見込みで、企業は価格戦略の工夫が求められます。

2025年5月時点におけるコーヒー・外食セルフ1杯の全国平均価格は344.3円となっており、前年同月比で+3.684%の上昇を記録しました。価格の高い都市は、京都（387円）が最も高く、以下高松、水戸、札幌、大津、大分、千葉、さいたまがいずれも380円で並び、静岡・甲府（370円）が続いています。

都市別価格の特徴と地理的傾向

上位都市を見ると、京都を筆頭に、4国（高松）、関東（千葉・さいたま・水戸・静岡・甲府）、北海道（札幌）、9州（大分）、近畿（大津）と全国各地に分散しています。これは、全国チェーンのカフェやコンビニなどによる統1価格政策の影響が大きく、地域差が相対的に小さいことを示しています。

しかし、京都が他都市よりも突出して高い387円であることは注目に値します。これは、観光都市としての性格や、街の景観保全規制による出店制限の影響で価格競争が抑制されているためと考えられます。

価格推移と過去の動向

2018年以降、コーヒー・外食セルフ価格は緩やかな上昇傾向を示しており、とくに2022年から2024年にかけての値上げが顕著でした。この期間には、原材料費・人件費・エネルギーコストの上昇が飲食業界全体を直撃しており、それがセルフ型コーヒー提供にも波及したと考えられます。

1方で、セルフ式の店舗形態は本来コストが抑えられるため、価格上昇はフルサービス型よりも穏やかでした。

価格上昇の背景と要因分析

価格上昇の背景には、以下の複合的要因があります：

• コーヒー豆価格の高騰：　2020年代に入り、ブラジルなど生産国の不作や世界的な需要増で原料価格が上昇。

• 物流・輸送費の上昇：　燃料費の上昇に加え、ドライバー不足などの影響で店舗への配送コストが増加。

• 人件費の上昇：　最低賃金の引き上げにより、店舗運営コストが上がっている。

• 円安の影響：　海外からの原材料・機器調達コストが増加し、価格へ転嫁された。

• 設備投資・光熱費の上昇：　セルフマシンの導入・維持にもコストがかかり、電気代やメンテナンス費の上昇も影響。

これらはセルフ型店舗でも避けられず、価格を段階的に引き上げざるを得ない状況が続いています。

今後の展望と消費者動向

今後もセルフ型コーヒーの価格は、年1〜2%程度の小幅な上昇が継続する可能性が高いです。ただし、消費者の価格感度が高いため、企業側は「価格据え置き・容量減」や「キャンペーンによる実質値引き」での対応を模索しています。

また、地方都市でも高品質志向やサステナブル志向のコーヒーを提供する店が増加しており、単なる価格競争から脱却する動きも見られます。