2025年最新|しょうがの価格動向と地域差・今後の見通しを詳解

野菜土物類



2025年4月のしょうが1kgの平均小売価格は2,077円で、前年同月比+50.96%と急騰。札幌や和歌山で特に高騰が顕著。天候不順による生産減少と需要増加、物流コスト上昇が背景。今後も気候変動や生産環境の課題が価格に影響し、加工品需要や国産志向が価格を支える見込み。

小売物価統計

しょうが小売りの高い都市

2025年4月 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10
名称 平均 札幌 和歌山 青森 鳥取 那覇 松山 山形 宮崎 東京都区部 金沢
最新値[円] 2077 2703 2514 2503 2452 2451 2424 2350 2346 2343 2314
前年同月比[%] +50.96 +91.97 +87.19 +67.65 +80.03 +59.26 +47.36 +80.77 +70.25 +55.06 +78.96

しょうが小売りの安い都市

2025年4月 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10
名称 平均 熊本 新潟 甲府 静岡 水戸 鹿児島 前橋 山口 福岡 秋田
最新値[円] 2077 1499 1619 1703 1724 1736 1736 1737 1747 1845 1859
前年同月比[%] +50.96 +39.83 +14.17 +11.75 +22.1 +63.62 +39.55 +41.22 +35.11 +51.73 +57.14

 

しょうがの推移

しょうが小売り価格
最新のデータ

 

詳細なデータとグラフ

 

しょうがの現状と今後

2025年4月のデータによると、しょうが1kgあたりの全国平均小売価格は2,077円で、前年同月比では約+50.96%の大幅な上昇となっています。価格は地域によって大きく異なり、最高値は札幌の2,703円で、最も低い熊本の1,499円と比べて約1.8倍の差があります。

高価格地域には北海道の札幌や和歌山、青森、鳥取、沖縄の那覇などがあり、それぞれ前年同月比で50%以上の価格上昇を記録しています。1方、低価格地域でも価格上昇は見られ、熊本は+39.83%、水戸は+63.62%と、全体的に価格が大幅に上昇している状況です。


2014年以降のしょうが価格の推移と背景

2014年以降、しょうがの価格は緩やかに上昇傾向にありましたが、特に2024年から2025年にかけて急激に価格が高騰しました。これは主に以下の要因によります:

  • 天候不順と自然災害の影響 北海道や青森など主要産地での天候不良、特に高温や降雨過多による生育障害が多発し、収穫量が大きく減少しました。

  • 需要増加による需給逼迫 健康志向の高まりに伴い、しょうがの消費が増加。特に加工食品や健康食品分野での需要拡大が価格を押し上げました。

  • 輸送・流通コストの上昇 燃料価格高騰や物流の混乱が輸送費に影響し、地方から都市部への流通価格が上昇しました。


地域間価格差の要因とその意味

高価格の地域は、主に産地から遠隔地であることや、流通経路が長くコストがかかることが理由です。札幌や那覇などは国内主要産地から距離があり、輸送費が価格を押し上げています。また、都市部である東京都区部や金沢も高めの傾向です。

低価格の地域は、比較的産地に近いか生産が盛んな地域が多く、地元消費の流通経路が短いことが価格抑制に寄与しています。しかし、近年は全地域で価格上昇傾向が強まっており、供給側の不安定要因が価格差を縮小しつつあります。


今後のしょうが価格の見通しと課題

今後のしょうが価格は、次の要因によって動く可能性が高いです:

  1. 気候変動の影響の継続 異常気象や自然災害の頻度増加が、生産安定性を脅かし、価格のさらなる上昇リスクをはらんでいます。

  2. 生産拡大の難しさ しょうがは栽培に適した環境が限られ、また多年草ではないため短期間での増産は困難。人手不足も生産増加の壁です。

  3. 輸入依存の是正と国産重視の動き 1部は輸入に依存していますが、消費者の安全志向や地産地消の流れから国産しょうがの需要が高まる傾向にあり、価格の下支え要因になります。

  4. 加工品需要の増加 健康食品や調味料としての加工品市場の成長が価格の上昇圧力となる1方、安定供給のための契約栽培や産地ブランド化が進めば価格の安定化も期待できます。


消費者および流通の対応と展望

消費者は価格高騰を背景に、しょうがの使用量を調整する傾向が見られますが、健康志向の高まりから完全な需要減退は難しい状況です。

流通側は、産地直送やネット通販の強化でコスト削減を図るほか、カットしょうがやチューブ入り加工品の需要増加に対応して販売形態を多様化させています。将来的には、スマート農業技術の導入や生産効率の改善が価格安定に寄与する可能性があります。

 

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