里芋の都道府県別収穫量と地域別の動向・将来予測

2023年の里芋の全国収穫量は12.67万tで前年比-8.65%と大幅減少。主産地の埼玉・宮崎・千葉など多くの県で減収となる中、愛媛県は+15.99%と好調。高齢化や気象不順が影響する中、今後は地域特化型の生産や加工需要への対応がカギ。担い手確保や省力化技術の導入が生産持続の要となる見通し。

全国の収穫量に対し出荷量は約68.1%、3割強が自家消費、規格外、廃棄または加工用途に回っていることになります。年々規格外率の増加や選別基準の厳格化が課題であり、ロス削減や多用途展開が求められます。

今後の展望と持続可能な栽培への提言

地域特化型の生産体制

今後は埼玉・宮崎・愛媛のように、気候や地形に適応した地域ごとの特化型栽培が主流になります。全国的な1律拡大ではなく、効率と品質を両立した小規模集中型へ移行するでしょう。

加工・業務用対応の強化

家庭での調理頻度が減る中、皮むき済み・真空包装の業務用やカット野菜向けの需要が増加傾向にあります。収益性の向上とロス削減の両立を図るには、出荷段階での加工対応が必要です。

省力化技術と担い手支援

省力的な収穫機の導入やスマート農業技術の活用による負担軽減が、特に高齢化が進む地域では不可欠です。また、里芋特化型の研修や支援制度を整備し、若手農家の3入を促す必要があります。

おわりに

2023年の里芋収穫量は全国的に減少しましたが、愛媛県のように地域特化と地場流通を軸に拡大するケースも見られます。里芋は日本の食文化を支える重要な作物であり、生産の持続には気候への適応、労力軽減、そして高付加価値化が不可欠です。各地の特色を活かした戦略的な取り組みにより、未来の里芋農業が再生・発展していくことが期待されます。