群馬・福島・宮崎がけん引、きゅうり栽培の現状と課題

日本のきゅうり栽培は1973年以降、ハウス化とともに発展してきたが、近年は高齢化やコスト増、気候変動の影響で全国的に減少傾向。2023年の果菜類平均は9.49khaで、主要産地の群馬、福島、宮崎などでは比較的高い水準を維持している。今後はスマート農業や地域ブランド化による持続可能な栽培体制が求められる。

きゅうりは日本の食卓に欠かせない生鮮野菜の一つであり、特に夏場には消費量が大きく増加します。冷やし中華や漬物など、用途の幅も広く、安定した需要がある野菜ですが、近年では生産者の高齢化や気候変動の影響により、その栽培面積や生産体制に変化が見られます。

全国のきゅうり栽培の長期的動向（1973〜2023）

1970年代には各地で露地栽培が中心でしたが、1980年代以降はハウス栽培の普及により、通年での出荷が可能になり、栽培地が拡大しました。しかし2000年代以降、農家の高齢化や資材高騰、温暖化の影響などが重なり、全国的に作付面積は漸減傾向にあります。

2023年現在の果菜類平均作付面積は9.49khaですが、前年比で-2.866%と減少しています。これはきゅうりに限らず、果菜類全体に共通する傾向です。

主要県別の現状と特徴

群馬県（0.772kha／全国比8.135%増）

群馬県は冷涼な気候を活かした夏秋きゅうりの主産地であり、高地でのハウス栽培が発達しています。前月比では-2.155%と減少していますが、全国平均に比べると安定した生産を維持しています。

福島県（0.66kha／6.955%増）

福島も夏秋栽培の代表的地域で、震災後の再建努力により生産体制が回復。近年では若手農家の参入も進み、施設園芸も活発です。

宮崎県（0.546kha／5.753%増）

冬春きゅうりの主産地として、全国に先駆けて出荷が可能。前月比では-6.507%と大きく減少しましたが、これは天候や作型切り替えの影響と見られ、今後の回復も期待されます。

埼玉県・茨城県・千葉県・新潟県

首都圏近郊のこれらの地域は、需要地に近いことから安定した出荷が可能です。ハウス栽培の割合も高く、品質にも定評があります。特に埼玉（0.541kha）や茨城（0.459kha）は農業技術やインフラも整っており、生産性の高い地域です。

直面する課題と背景

1. 生産者の高齢化と担い手不足　後継者問題が深刻で、栽培面積の縮小や地域間格差の原因となっています。

2. 資材価格の上昇　ハウス用フィルム、肥料、エネルギーなどのコスト増が経営を圧迫しています。

3. 気候変動によるリスク　気温の急激な変化による病害虫の発生や、作型の変更を余儀なくされるケースも増えています。

今後の予測と展望

• スマート農業・ICTの導入：ドローンやAIによる病害虫管理、温湿度の自動制御などにより、少人数でも高収量を目指す取り組みが進んでいます。

• 地域特化型ブランド化：群馬や宮崎などでは、産地独自のブランド化によって付加価値を高める方向性が見られます。

• 都市近郊農業の再評価：首都圏に近い県では、地産地消や都市型農業への注目が高まり、安定供給の一翼を担うと見られます。

まとめ

日本のきゅうり栽培は、気候や流通の変化に対応しながらも、堅実に需要を支えてきました。しかし、担い手不足やコスト高騰など課題も山積しており、今後は生産性の向上と地域資源の活用が鍵となるでしょう。ICT活用や地域ブランドの確立などを通じて、持続可能な栽培体制の確立が急務です。