【生鮮果物】都市別支出ランキング2025年|高額支出は松江市・奈良市

野菜・果実

2025年4月の生鮮果物の全国平均支出は2,817円で、さいたま市(3,948円)、松江市(3,812円)、水戸市(3,773円)などが上位。松江市は購入回数(10.42回)・支出額ともに大幅増で、健康志向と地元産果物の消費が背景に。支出増加は地方都市でも顕著で、今後の果物消費は地域性と習慣によりさらに多様化すると予測される。

生鮮果物の月間支出ランキング(二人以上世帯)

2025年5月
降順昇順
都市名支出額[円]全国比[%]前年同月比[%]
全国2725100+3.142
1水戸市4466163.9+3.571
2宮崎市4182153.5+92.28
3長崎市3966145.5-10.68
4奈良市3628133.1+47.9
5京都市3598132+26.11
6横浜市3580131.4+14.27
7相模原市3531129.6+16.46
8新潟市3426125.7+15.51
9東京都区部3404124.9+1.491
10富山市3343122.7+12.22
11名古屋市3320121.8+37.02
12千葉市3302121.2-3.025
13松江市3228118.5+17
14山形市3021110.9-3.82
15甲府市3001110.1+19.61
16さいたま市2985109.5-11.58
17仙台市2948108.2+0.717
18広島市2929107.5-2.04
19山口市2900106.4+21.04
20神戸市2875105.5-13.22
21宇都宮市2874105.5+18.91
22福島市2814103.3+11.36
23鹿児島市2800102.8+43.37
24津市2739100.5+71.94
25堺市2737100.4-0.146
26青森市2733100.3+10.38
27浜松市271799.71+28.04
28長野市271599.63+10.55
29福井市270199.12+11.43
30盛岡市270099.08+12.88
31徳島市267398.09+12.83
32前橋市265897.54-1.846
33大阪市265597.43-1.848
34高知市265097.25+7.505
35金沢市262596.33+1.626
36岐阜市260195.45-17.22
37熊本市255293.65-23.36
38高松市254193.25-0.742
39札幌市248391.12+3.848
40岡山市244789.8-6.029
41川崎市239587.89-48.63
42福岡市237787.23+0.678
43北九州市237287.05-2.226
44大津市236786.86+8.28
45秋田市234786.13-16.15
46佐賀市228283.74+7.338
47鳥取市223381.94+13.52
48和歌山市222381.58+2.821
49松山市218780.26-15.49
50大分市216179.3+22.23
51那覇市209076.7+0.917
52静岡市204274.94-26.89

月間支出の推移

生鮮果物の支出額

世帯当りの月間購入回数

2025年5月
降順昇順
都市名購入回数[回]全国比前年同月比[%]
全国7.09100+2.457
1松江市9.64136+25.36
2富山市9.05127.6+9.964
3神戸市8.9125.5-7.292
4長崎市8.68122.4+7.826
5水戸市8.48119.6-2.417
6東京都区部8.46119.3+1.439
7堺市8.42118.8+5.514
8奈良市8.29116.9+23
9山口市8.24116.2+9.574
10京都市8.13114.7-1.574
11相模原市8.02113.1-3.14
12新潟市7.86110.9+4.244
13高松市7.82110.3+6.831
14仙台市7.68108.3+8.475
15宮崎市7.59107.1+26.08
16横浜市7.57106.8-1.046
17広島市7.53106.2-8.617
18さいたま市7.52106.1-18.35
19前橋市7.51105.9-1.958
20福井市7.38104.1+14.42
21青森市7.34103.5+9.064
22大阪市7.2101.6-6.977
23福島市7.19101.4+7.958
24千葉市7.0499.29-16.78
25金沢市6.9898.45-6.809
26松山市6.9898.45-5.034
27福岡市6.9598.03+1.906
28鹿児島市6.9497.88+18.43
29岐阜市6.9397.74-4.545
30盛岡市6.8997.18-2.27
31名古屋市6.8997.18+3.453
32長野市6.8296.19-5.54
33浜松市6.8196.05+23.15
34静岡市6.7795.49-14.63
35宇都宮市6.7394.92+4.503
36岡山市6.7294.78-4.274
37甲府市6.794.5+6.688
38鳥取市6.6994.36+18.62
39秋田市6.6794.08-12.92
40高知市6.5692.52-14.02
41徳島市6.5492.24+7.038
42北九州市6.5191.82-1.364
43津市6.388.86+33.19
44山形市6.2688.29-16.42
45和歌山市6.2187.59+0.812
46川崎市6.1486.6-27.68
47熊本市6.1186.18-0.65
48大津市6.186.04-6.009
49札幌市6.0284.91-11.21
50佐賀市6.0284.91+6.927
51大分市5.9483.78+4.211
52那覇市5.4977.43-5.993

月間購入回数の推移

各世帯の平均支出頻度

カテゴリー

詳細なデータとグラフ

生鮮果物の月間支出の現状と今後

生鮮果物は、4季折々の味覚を楽しむと同時に、健康的な食生活を支える食品として、多くの家庭に取り入れられています。2025年4月時点での全国平均支出額は2,817円となっており、前年同月比では+6.02%と増加傾向が見られます。これは、健康志向の高まりや外食減少による家庭内消費の増加が背景にあると考えられます。


生鮮果物支出が高い都市ランキング

2025年4月の都市別ランキングで最も支出が多いのは、以下の都市です。

  1. さいたま市:3,948円(+25.06%)

  2. 松江市:3,812円(+54.58%)

  3. 水戸市:3,773円(+5.39%)

  4. 奈良市:3,705円(+27.28%)

  5. 京都市:3,652円(+23.75%)

  6. 横浜市:3,608円(+28.44%)

  7. 東京都区部:3,608円(+10.95%)

  8. 富山市:3,513円(+21.52%)

  9. 千葉市:3,466円(-11.2%)

  10. 名古屋市:3,378円(+35.77%)

首都圏や政令指定都市、伝統的な食文化を持つ地域が上位に並んでおり、果物の消費が「日常の1部」として根付いていることがうかがえます。

特に松江市と奈良市の伸び率が目覚ましく、松江市は前年比+54.58%と最も大きな伸びを示しています。これは地域の地場産果物の流通拡大、または高齢世帯を中心とした健康志向の強まりが影響していると考えられます。


月間購入回数から見る習慣性の強さ

生鮮果物の全国平均購入回数は月7.23回ですが、以下の都市ではそれを大きく上回る頻度が見られます。

  • 松江市:10.42回(+46.35%)

  • 神戸市:9.73回(+7.51%)

  • 山口市:8.72回(+11.79%)

  • さいたま市:8.62回(-1.37%)

  • 富山市:8.59回(+2.02%)

  • 奈良市:8.54回(+18.28%)

  • 福岡市:8.41回(+22.95%)

  • 京都市:8.41回(-1.41%)

  • 水戸市:8.38回(+5.14%)

  • 東京都区部:8.32回(+0.61%)

特筆すべきは松江市の高頻度・高支出の両立です。これは日常的に果物を取り入れる生活習慣が強く反映された結果と言えるでしょう。奈良市や神戸市も、高頻度と支出のバランスが取れており、果物の食文化が生活に深く根付いています


支出増減にみる都市ごとの特徴

支出額・購入回数の両方が増加した都市は、果物の需要が安定的かつ継続的に拡大している地域です。

  • 松江市:支出額+54.58%、回数+46.35%

  • 奈良市:支出+27.28%、回数+18.28%

  • 横浜市:支出+28.44%、回数データ無しも高支出

1方、千葉市のように支出が-11.2%と減少している都市もあります。価格変動や家計の優先順位変化、もしくは流通や価格設定の地域的要因が影響している可能性があります。

また、さいたま市は支出が大きく増加(+25.06%)しているにもかかわらず、回数が微減(-1.37%)しており、高価格帯の果物をまとめ買いする傾向が示唆されます。


今後の展望と政策的課題

今後、以下のようなトレンドが進むことが予想されます。

  • 高齢化による健康志向の拡大→ 果物消費の安定増

  • 地域産果実のブランディング強化 → 地元消費の拡大

  • 物流・物価の変動 → 支出額・回数の2極化

また、地方と都市圏の両方で支出の上昇が見られることから、果物を「生活必需品」として定着させる政策的支援(価格補助や販売促進など)も、今後の消費安定に寄与する可能性があります。

コメント

タイトルとURLをコピーしました