【生鮮果物】都市別支出ランキング2025年|高額支出は松江市・奈良市

野菜・果実

2025年4月の生鮮果物の全国平均支出は2,817円で、さいたま市(3,948円)、松江市(3,812円)、水戸市(3,773円)などが上位。松江市は購入回数(10.42回)・支出額ともに大幅増で、健康志向と地元産果物の消費が背景に。支出増加は地方都市でも顕著で、今後の果物消費は地域性と習慣によりさらに多様化すると予測される。

生鮮果物の月間支出ランキング(二人以上世帯)

2025年9月
降順昇順
都市名支出額[円]全国比[%]前年同月比[%]
全国4165100+6.604
1福島市6321151.8+58.26
2鳥取市6244149.9-15.38
3富山市6060145.5+34.88
4松江市6013144.4+50.33
5千葉市5444130.7+34.55
6岡山市5303127.3+13.85
7名古屋市5165124+22.28
8京都市5161123.9+42.81
9東京都区部5131123.2+27.19
10高知市4886117.3+45.55
11長野市4860116.7-0.634
12水戸市4835116.1+11.43
13甲府市4759114.3-14.13
14新潟市4656111.8+6.691
15宮崎市4267102.4+25.1
16宇都宮市4242101.8+8.713
17高松市408298.01-7.501
18津市405897.43+10.66
19山形市402996.73-11.63
20広島市402396.59+18.92
21佐賀市386792.85+7.208
22熊本市386592.8-3.712
23仙台市383792.12+36.35
24相模原市383392.03-26.57
25金沢市379791.16+14.06
26川崎市375690.18-7.396
27横浜市370789-24.24
28北九州市370288.88-3.292
29さいたま市369588.72-10.34
30盛岡市368588.48+19.92
31大津市366888.07-17.22
32徳島市363587.27-5.017
33奈良市361886.87-24.77
34秋田市361286.72-17.98
35福井市361086.67-16.88
36静岡市358586.07-6.421
37大分市355885.43+31.05
38鹿児島市355685.38+10.54
39山口市353684.9-21.56
40和歌山市352984.73-14.82
41堺市352584.63-18.59
42前橋市351184.3-21.33
43松山市349783.96-22.34
44長崎市348983.77+8.354
45神戸市342982.33-26.73
46大阪市334380.26-15.69
47那覇市328478.85+19.16
48福岡市324577.91-10.68
49岐阜市322677.45-20.87
50浜松市316776.04-21.16
51札幌市276966.48+14.56
52青森市261262.71-4.252

月間支出の推移

生鮮果物の支出額

世帯当りの月間購入回数

2025年9月
降順昇順
都市名購入回数[回]全国比前年同月比[%]
全国8.08100+7.162
1松江市11.2138.6+35.1
2宮崎市10.69132.3+31.81
3京都市10.01123.9+12.6
4東京都区部9.42116.6+10.3
5富山市9.42116.6+20.15
6高知市9.4116.3+27.89
7新潟市9.32115.3+16.5
8千葉市9.04111.9+24.52
9北九州市8.98111.1+16.02
10盛岡市8.75108.3+22.89
11山口市8.61106.6+27.56
12徳島市8.6106.4+9.276
13大津市8.55105.8+13.25
14奈良市8.51105.3-12.9
15鹿児島市8.43104.3+3.182
16高松市8.41104.1-6.866
17静岡市8.39103.8-7.395
18横浜市8.39103.8-2.555
19宇都宮市8.35103.3+17.94
20水戸市8.32103+2.086
21大阪市8.08100-1.222
22相模原市8.0799.88+9.647
23堺市7.9698.51-6.021
24熊本市7.9398.14-1.491
25秋田市7.9298.02-8.966
26神戸市7.9298.02-15.38
27さいたま市7.9298.02-8.756
28福岡市7.8697.28+6.939
29長崎市7.8296.78-7.674
30名古屋市7.8196.66-4.64
31松山市7.7896.29-14.32
32広島市7.7796.16-2.996
33佐賀市7.7395.67-5.386
34大分市7.4792.45+19.71
35金沢市7.4291.83+8.638
36福島市7.4191.71+16.14
37川崎市7.491.58-5.128
38岡山市7.3891.34-3.529
39山形市7.3791.21-0.808
40仙台市7.3390.72+10.39
41鳥取市7.3290.59+11.42
42福井市7.1888.86-13.29
43岐阜市7.187.87-10.35
44前橋市7.0587.25-6.869
45浜松市7.0487.13-3.694
46津市6.9786.26+3.259
47長野市6.9686.14-9.493
48札幌市6.9285.64+17.49
49青森市6.7383.29+3.858
50和歌山市6.782.92-27.17
51那覇市6.0574.88-13.32
52甲府市5.7771.41+8.052

月間購入回数の推移

各世帯の平均支出頻度

カテゴリー

詳細なデータとグラフ

生鮮果物の月間支出の現状と今後

生鮮果物は、4季折々の味覚を楽しむと同時に、健康的な食生活を支える食品として、多くの家庭に取り入れられています。2025年4月時点での全国平均支出額は2,817円となっており、前年同月比では+6.02%と増加傾向が見られます。これは、健康志向の高まりや外食減少による家庭内消費の増加が背景にあると考えられます。


生鮮果物支出が高い都市ランキング

2025年4月の都市別ランキングで最も支出が多いのは、以下の都市です。

  1. さいたま市:3,948円(+25.06%)

  2. 松江市:3,812円(+54.58%)

  3. 水戸市:3,773円(+5.39%)

  4. 奈良市:3,705円(+27.28%)

  5. 京都市:3,652円(+23.75%)

  6. 横浜市:3,608円(+28.44%)

  7. 東京都区部:3,608円(+10.95%)

  8. 富山市:3,513円(+21.52%)

  9. 千葉市:3,466円(-11.2%)

  10. 名古屋市:3,378円(+35.77%)

首都圏や政令指定都市、伝統的な食文化を持つ地域が上位に並んでおり、果物の消費が「日常の1部」として根付いていることがうかがえます。

特に松江市と奈良市の伸び率が目覚ましく、松江市は前年比+54.58%と最も大きな伸びを示しています。これは地域の地場産果物の流通拡大、または高齢世帯を中心とした健康志向の強まりが影響していると考えられます。


月間購入回数から見る習慣性の強さ

生鮮果物の全国平均購入回数は月7.23回ですが、以下の都市ではそれを大きく上回る頻度が見られます。

  • 松江市:10.42回(+46.35%)

  • 神戸市:9.73回(+7.51%)

  • 山口市:8.72回(+11.79%)

  • さいたま市:8.62回(-1.37%)

  • 富山市:8.59回(+2.02%)

  • 奈良市:8.54回(+18.28%)

  • 福岡市:8.41回(+22.95%)

  • 京都市:8.41回(-1.41%)

  • 水戸市:8.38回(+5.14%)

  • 東京都区部:8.32回(+0.61%)

特筆すべきは松江市の高頻度・高支出の両立です。これは日常的に果物を取り入れる生活習慣が強く反映された結果と言えるでしょう。奈良市や神戸市も、高頻度と支出のバランスが取れており、果物の食文化が生活に深く根付いています


支出増減にみる都市ごとの特徴

支出額・購入回数の両方が増加した都市は、果物の需要が安定的かつ継続的に拡大している地域です。

  • 松江市:支出額+54.58%、回数+46.35%

  • 奈良市:支出+27.28%、回数+18.28%

  • 横浜市:支出+28.44%、回数データ無しも高支出

1方、千葉市のように支出が-11.2%と減少している都市もあります。価格変動や家計の優先順位変化、もしくは流通や価格設定の地域的要因が影響している可能性があります。

また、さいたま市は支出が大きく増加(+25.06%)しているにもかかわらず、回数が微減(-1.37%)しており、高価格帯の果物をまとめ買いする傾向が示唆されます。


今後の展望と政策的課題

今後、以下のようなトレンドが進むことが予想されます。

  • 高齢化による健康志向の拡大→ 果物消費の安定増

  • 地域産果実のブランディング強化 → 地元消費の拡大

  • 物流・物価の変動 → 支出額・回数の2極化

また、地方と都市圏の両方で支出の上昇が見られることから、果物を「生活必需品」として定着させる政策的支援(価格補助や販売促進など)も、今後の消費安定に寄与する可能性があります。

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