コンタクトレンズ価格動向と地域差|2025年最新分析

医療

2025年3月時点でコンタクトレンズ(90枚入り)の全国平均は1.064万円。佐賀や宇都宮では1.2万円超と高く、地方ではEC未導入や競争の少なさが価格を押し上げています。一方、金沢や和歌山では0.85万円台と低価格。製品の高機能化と流通構造の違いが価格差の主因です。

都市別のコンタクトレンズ1箱90枚の相場価格

2025年5月
降順昇順
都市最新値[万円]前年同月比[%]
平均1.066+0.788
1佐賀1.288+2.385
2青森1.262+6.07
3福島1.216+1.843
4熊本1.206
5松江1.193
6千葉1.178
7長崎1.173
8鹿児島1.162+2.651
91.161+3.477
10東京都区部1.161+3.783
11名古屋1.158+6.316
12長野1.149
13京都1.145+7.263
14福井1.137
15札幌1.131-4.693
16岐阜1.128
17さいたま1.127+15.09
18宮崎1.106
19大阪1.099+0.53
20福岡1.099+1.694
21盛岡1.097+1.013
22仙台1.093+2.6
23甲府1.087+1.286
24秋田1.087+1.023
25奈良1.078+1.031
26松山1.074
27大津1.072
28大分1.06
29静岡1.057-3.205
30宇都宮1.055-15.06
31水戸1.051+2.767
32横浜1.041+0.337
33山形1.038
34高知1.026
35広島1.003
36新潟0.997+4.616
37神戸0.959-6.072
38前橋0.956+3.24
39富山0.931+2.004
40岡山0.924
41徳島0.903+1.313
42鳥取0.893
43山口0.884+3.079
44那覇0.88
45高松0.862
46和歌山0.855-6.455
47金沢0.847
コンタクトレンズ1箱90枚

医療医薬品歯磨き・眼鏡衛生用品

詳細なデータとグラフ

コンタクトレンズの小売価格の相場と推移

コンタクトレンズは、視力矯正手段としてメガネと並ぶ存在であり、特に90枚入りのデイリータイプ(約3か月分)は利便性・衛生面から需要が高まっています。医療機器として品質規制がある1方で、価格面では通販や量販店による競争が激しく、地域ごとに大きな価格差が見られます。本稿ではその価格動向と背景を詳細に解説します。


全国平均の推移と背景

2025年3月時点での全国平均価格は1.064万円(90枚入り1箱)。2016年からのデータを見ると、緩やかに価格が上昇しています。これは以下のような要因によるものです:

  • 円安により輸入コンタクトの価格上昇

  • 医療機器としての認証・検査コストの上昇

  • 高含水やシリコーンハイドロゲルなど高機能製品の需要拡大

  • 中間流通業者の整理とEC化による「値ごろ感」への変化


価格が高い地域の特徴 ― 佐賀・宇都宮・福島など

佐賀(1.27万円):

全国最高値。前年同期比+0.954%。流通網が限定的である上、店頭販売比率が高いため、割引競争が起こりにくい環境と考えられます。オンライン通販利用率も都市部より低い可能性があります。

宇都宮(1.242万円)、福島(1.216万円):

栃木・福島ともに医療系店舗の集中が市街地に限られ、価格競争が限定的です。福島では前年同期比+1.843%とやや高めの上昇率。取扱店舗の減少やEC利用率の地域格差が影響している可能性があります。

東京都区部(1.164万円):

価格帯は高めでありながら、前年同期比+4.583%と全国で最も上昇率が高いエリアの1つ。都心部のオフィスワーカー層をターゲットにした高機能レンズ(UVカットや長時間快適設計など)への移行が進んだ結果と考えられます。


価格が低い地域の特徴 ― 金沢・和歌山・高松など

金沢(0.847万円):

全国最低価格。関西圏の流通に近く、競争的な価格設定が可能な環境。ディスカウント店やECとの価格差も小さい。

和歌山(0.855万円、-4.148%):

特に注目すべきは価格下落。地元ドラッグストアのプライベートブランドの導入やEC連携セールなどが推察されます。

高松(0.862万円)、那覇(0.88万円)、山口(0.884万円):

比較的地方圏でありながら価格が抑えられているのは、独自の通販利用率の高さや、大型量販店の積極進出が関係していると見られます。特に山口の3.079%増は、これまでの安値維持から若干の調整局面と見られます。


価格動向に影響する要因分析

  • 製品構成の変化:従来の低価格スタンダード品から、長時間装用・うるおい保持などの高機能製品への移行が進行。

  • 購買チャネルの地域差:都市部と地方でEC活用率に格差。都市部は高価格でも利便性重視、地方は店頭依存傾向。

  • メーカー戦略の違い:海外製品は輸送コスト増、日本製は医療認証コスト増などで価格を押し上げる圧力。

  • サブスクリプションやEC価格の反映:1部都市では定期購入による割安販売が主流になり、平均価格に差異が出る。


今後の見通し ― 通販の普及と価格の2極化

今後、都市部では利便性と品質を重視した高価格帯の製品が主流となり、地方ではEC拡大に伴い価格競争が進む可能性があります。また、企業による定期配送サービス(サブスクリプション)がさらに浸透すれば、全国平均価格はやや安定または低下する可能性もあります。ただし、安全性や品質基準の強化が並行して進めば、そのぶん価格が維持されるリスクもあります。

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